| 研究課題/領域番号 |
16K03237
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
大橋 健一 立教大学, 観光学部, 教授 (70269281)
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| 研究分担者 |
和崎 春日 中部大学, 国際関係学部, 教授 (40230940)
長坂 康代 愛知東邦大学, 経営学部, 助教 (00639099)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | ベトナム / 移動・越境 / 生活戦略 / コミュニティ形成 / 都市人類学 / 社会主義ネットワーク |
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| 研究実績の概要 |
現代世界のグローバル化を前提として「移動」による急速な生活圏の広がりがもたらす諸問題への民衆的適応が生み出す文化創造と共同性創出の動態を、ベトナム―日本・アジア・世界の関係系に着目し、ベトナム都市民衆の生活動態から解明するため、ベトナムをめぐる「移動」の実態に関するフィールド調査を多面的に実施した。
代表者・大橋は、ベトナム・ハノイおよびニャチャン、ロシア・モスクワおよびハバロフスクにおいてフィールド調査・資料収集を実施し、平成28年度の研究成果から導かれたベトナムをめぐる「移動」における社会主義ネットワークの重要性とその実態解明という課題について本格的に知見を蓄積する中で、ベトナム・ニャチャンで展開する観光現象に旧ソ連を中心とした「移動」の社会主義ネットワークの作動状況の動態を発見し、その実態の解明と分析を行なった。またその成果の一部を国際会議において発表した。分担者・和崎は、英国・ロンドン、タイ・バンコク、日本・京都、ベトナム・ハノイおよび近郊においてフィールド調査を実施し、ベトナム人の「移動」による急速な生活圏拡大が生み出す生活戦略と共同性創出の動態を多面的に把握した。分担者・長坂は、台湾・桃園および台中、タイ・バンコク、ベトナム・ハノイおよび近郊においてフィールド調査を実施し、ベトナム人労働者・留学生等の「移動」に伴う生活戦略とコミュニティ形成の実態を明らかにした。
これらの調査研究活動を通して、平成28年度の調査研究成果に加えて本研究課題に関する具体的データの蓄積がさらに進展し、最終年度である平成30年度における研究成果の総合化とそのとりまとめへの見通しを得ることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的に掲げた「移動」への民衆的適応が生み出す文化創造と共同性創出の動態の解明という課題について、平成29年度は、ベトナム、台湾、タイ、ロシア、英国、日本の各地で実施したフィールド調査によって具体的なより多くの知見を蓄積することができたため、本研究はおおむね順調に進展していると認識している。
一部、当初の研究実施計画で予定した調査対象フィールドを研究の進捗に応じて変更したが、これは研究課題の明確化と研究内容の深化を図るための措置であり、これにより研究課題の焦点化とより詳細な研究成果の獲得が可能となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、これまでの調査研究から得られた成果を踏まえ、さらなる研究内容の深化を図るため、以下の調査研究を実施するとともに、研究成果をとりまとめ、発表・発信に努めることとしたい。
代表者・大橋は、これまでの調査研究から導いたベトナムをめぐる「移動」における社会主義ネットワークの重要性という視点が、平成29年度までの研究成果発表を通してロシアやベトナムなど国外の研究者から多くの注目と関心を集め、本研究課題の国際的先端性を確認したことから、ベトナムおよびロシアでのフィールド調査をさらに行なって研究内容の深化を図る。分担者・和崎は、日本におけるベトナム人移動者の生活やコミュニティ形成の実態に関する調査研究をさらに本格化させ、研究のとりまとめへ向けて「移動」やグローバル化の意味と日本社会における展望など理論的諸課題の考察を進める。分担者・長坂は、台湾およびタイにおけるフィールド調査をさらに継続し、その内容を深めるとともに、特に台湾におけるベトナム人コミュニティ形成に関する理論化を図る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
代表者・大橋の平成29年度までの研究の進捗の過程で、ベトナムをめぐる「移動」における社会主義ネットワークの解明という課題が導かれ、この視点が研究成果発表を通して国外の研究者（特にロシア）から多くの注目と関心を集め、本研究課題の国際的先端性が確認された。このことから、当初計画以上に本研究課題について調査を実施するとともに、国外研究者との討論を通してその内容を深化させる必要が判明した。また分担者・長坂の担当する台湾における調査についても理論化を目指す上でより詳細な調査を実施する必要性が判明した。以上の理由から、平成29年度の使用予定資金の一部を平成30年度に繰り越し、十分な調査・討論を踏まえ、研究のとりまとめを図るべく資金を有効に活用することとした。
上記を踏まえ、平成29年度に発生した次年度使用額は、平成30年度分請求助成金と合わせ、ベトナム、ロシア、台湾、タイ、日本におけるフィールド調査の実施、現地研究者との討論、研究の取りまとめと成果発表のために使用する計画である。
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