臨床倫理問題の問題意識および臨床倫理支援について、信教からの輸血拒否事例などを題材に、日本および米国の医学および法律のプロフェッションを対象に調査を行った。日本の「臨床訓練指定病院」の95%には病院倫理委員会、63%には医療安全部門が設置されていた。臨床倫理支援により、医師の治療上の裁量の制約の可能性については、59.2%の弁護士が制約される可能性は低いとしたのに対して、医師の54.4%は自らの裁量が制約される可能性を危惧していた。加えて、政府や学会のガイドラインの臨床現場での有用性について、弁護士の37.7%は有用であると回答したのに対し、63.0%の医師は必ずしも有用ではないと回答した。
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