| 研究課題/領域番号 |
16K03678
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済政策
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
橋本 貴彦 立命館大学, 経済学部, 教授 (80510726)
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| 研究分担者 |
杉田 伸樹 立命館大学, 経済学部, 教授 (60572568)
稲葉 和夫 立命館大学, 経済学部, 教授 (70117000)
古川 彰 立命館大学, 経済学部, 教授 (80330017)
申 雪梅 立命館大学, 経済学部, 准教授 (00636962)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 技術変化 / 中間財貿易 / 単位費用 / 投下労働量 / 置塩信雄 / Roemer John / 国際産業連関表 / 地域産業連関表 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，Okishio (1961)，Roemer (1981) の研究に基づいて，費用を削減する技術変化と投下労働量を削減する技術変化との関係について考察した。置塩とRoemerの先行研究では，単一の実質賃金率に基づく一国モデルで構築され，輸入中間財を導入していない点に限界を持っていた。そこで，先行研究の枠組みを拡張して，輸入中間財が存在し，かつ実質賃金率が各国間で異なるケースを取り上げた。分析の結果，中間財受入国において搾取率がゼロになるか負となるとき，当該国の産業で費用を削減するが投下労働量をより多く使用する技術変化が生じることを理論モデルとデータによる検証によって明らかにした。
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| 自由記述の分野 |
経済統計学，経済理論
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は，1995年から2014年にかけて，実質賃金率が高い輸入中間財受入国で，輸入中間財を増大させ，直接労働を減少させる技術変化が生じたことを明らかにした。先行研究では，この直接労働を分化し，日米等で，高技能の労働の雇用増と低技能の労働の雇用減が生じていたという結果を得ていた（スキル偏向型技術進歩の進展）。本研究の場合，先進国での雇用喪失の原因の検討のために，労働と輸入中間財との代替関係に着目した点に独創性がある。要約すれば，先進国での雇用喪失の原因の一つは，中間財貿易の進展であるといえる。新型コロナ問題以降，輸入中間財，技術変化と雇用の関係はどう変化するのか。今後の研究課題である。
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