| 研究課題/領域番号 |
16K03738
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
金融・ファイナンス
|
|---|
| 研究機関 | 一橋大学 |
|---|
研究代表者 |
三隅 隆司 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (00229684)
|
|---|
| 研究分担者 |
白須 洋子 青山学院大学, 経済学部, 教授 (80508218)
近藤 隆則 京都橘大学, 現代ビジネス学部, 教授 (60756203)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 金融リテラシー / 金融アドバイス / 情報源 / 金融資産選択 / 貯蓄から資産形成 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は，日本の家計を対象としたサーベイ調査によって得たデータにもとづいて，金融リテラシー（資産選択の判断の基礎となる知識やスキルに関する基礎的リテラシーおよび金融商品や制度など資産選択の意思決定に直接関連する応用的金融リテラシー）の水準や投資家が利用する情報源が，リスク資産の保有や投資リターンにどのような影響を与えるかを分析した．
本研究の発見は，(1)応用的金融リテラシーが高いほどリスク資産を多く保有する傾向があること，(2)専門家の助言を利用する家計は投資信託を保有する傾向が強いこと，(3)金融リテラシーの高さや専門家の助言の利用は，投資リターンを高める可能性があること，の三点である．
|
| 自由記述の分野 |
ファイナンス
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的貢献は三点ある．第一に，先行研究では個別に分析されてきた，金融リテラシ－，情報源および投資家の個人的特性と投資成果との関係を，新たなサーベイ調査をすることで統一的に分析したことである．第二に，日本では，データとして利用することが困難であった投資リターンを，独自のサーベイ調査を行うことにより，初めて分析の対象としたことである．第三は，株式と投資信託（インデックス型とアクティブ型）とが，同等の資産ではない可能性を指摘しえたことである．
本研究の社会的意義は，「貯蓄から資産形成」という『日本再興戦略』において提示された重要課題への対応策を考察する上で重要な知見を提示しうることである．
|
