| 研究課題/領域番号 |
16K03816
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| 研究機関 | 東京情報大学 |
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研究代表者 |
茂籠 幸代 (池田幸代) 東京情報大学, 総合情報学部, 准教授 (40344460)
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| 研究分担者 |
中尾 宏 東京情報大学, 総合情報学部, 准教授 (40327218)
小早川 睦貴 東京情報大学, 総合情報学部, 准教授 (80445600)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | コミュニケーション・ロボット / 感情認識 / AI / ICT / 組織運営 / 情報共有 / 組織アイデンティティ / 介護事業所 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、「ICTとAI技術を活用した新たな組織運営のありかたとその仕組みづくり」について明らかにすることである。
介護事業所では、認知症の利用者のケアにかかる職員の負担軽減と、利用者の感情機能の向上を目指したケアが求められている。さらに、サービス向上と業務の効率化の点から、職場内の情報共有のあり方を見直すことが求められている。そのために、本研究では次の2つの視点で検討を進めた。
①双方向のコミュニケーションが可能なロボット（Pepper）の導入により、認知症の利用者の感情機能が変化するかどうかについて分析をすすめ、コミュニケーション・ロボットの介護現場でのケアの有効性を確認する。これを検証するために、AI機能を有した表情による感情認識ソフトを用いて、認知症の利用者がPepperとの交流（あり/なし）の場合についての差異を確認した。その結果、Pepperの導入によって、認知症の利用者の感情機能に変化（笑顔が増えるなど）が見られた。同時に、参与観察から、利用者間のコミュニケーションが増加することも確認された。よって、コミュニケーション・ロボットの導入が、職員負担の軽減にもつながる可能性が示された。
②情報共有システムの導入により組織アイデンティティと情報共有の効果を分析すること。介護事業所内の情報共有の現状と課題を把握した。その結果、人手不足とアナログな情報共有により、迅速で詳細な内容が、特に遠隔での介護において伝達されにくいことが分かった。そこで、社内にICTを用いたコミュニケーション・プラットフォームを導入し、導入前後の違いについて、職員を対象に調査を行った。その結果、情報共有ツールの活用ルールを整備すれば、従来よりコミュニケーションが改善されることが確認された。また、職員の組織アイデンティティが、職場の情報共有に影響を与えていることも明らかとなった。
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