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本研究の目的は、第１に、職場環境改善においていかなる介入策（インプット）がいかなるストレス指標（アウトカム）の改善に影響するかを明らかにすることである。第２に、改善活動を継続するための規定因を明らかにすることである。
第１の目的に照らして、平成28～29年度は先行研究のレビューを行った。具体的には、３本の系統的レビュー論文に掲載された63本の論文について精査した。その結果、いずれかのアウトカムに改善効果が認められた研究は全体の55.6％であった。また、労働者参加型や活動支援者がいる研究では、改善効果が認められた比率が高かった。加えて、「作業負荷の軽減」及び「生産方式の見直し」を除いた7つの改善策では、心理社会的アウトカム及び健康アウトカムの両者に改善効果が得られた比率が高かった。そして平成30年度は、この研究成果を査読論文としてまとめた。
第２の目的については、上記レビュー結果も踏まえて、（１）改善活動を活性化し継続させる役割の活動支援者（職場環境改善ファシリテーター）の存在、（２）活動参加当事者が改善活動を継続しやすい活動プログラムと支援ツール、の２点に着目した。まず平成28年度は、ケーススダディを通して、活動支援者（職場環境改善ファシリテーター）の職務と能力要件を抽出した。続く平成29年度には、それらを実証するために、３つの研究フィールド（３つの職場）において、活動支援者を伴う６か月間の改善活動を実施した。その結果、第１回職場ミーティング（介入策の立案）→２か月ごとのフォローアップミーティング（活動状況の確認）→第２回職場ミーティング（介入策の評価と改善)という活動プログラムを確立した。また、それぞれのミーティングで使用するワークシートを開発するに至った。そして平成30年度は、この研究成果を学会や研究会において口頭発表した。
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