• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2017 年度 実施状況報告書

伝統工芸産業産地の地域革新と企業家活動の研究:先駆的組織間協働の事例を中心として

研究課題

研究課題/領域番号 16K03887
研究機関上智大学

研究代表者

山田 幸三  上智大学, 経済学部, 教授 (40240014)

研究分担者 伊藤 博之  滋賀大学, 経済学部, 教授 (20242969)
柴田 淳郎  滋賀大学, 経済学部, 准教授 (10437452)
出口 将人  名古屋市立大学, 大学院経済学研究科, 教授 (40305553)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード企業家活動 / 経営戦略 / ビジネスシステム / 組織間協働
研究実績の概要

平成29年度は、主たる実績として、研究代表者と研究分担者によって山中漆器産地の実地調査を実施し、漆器の伝統的な技術を活かすとともに、現代的なデザインに基づく新たな製品開発を可能にした産地外部との組織間協働と地域企業家の活動に関する事例の調査分析を試みた。また、平成28年度から継続的に調査を実施している陶磁器産地については、有田焼陶磁器産地と美濃焼陶磁器産地に関する産地の事業システムと企業家活動の継続的な調査を試みた。現在、調査結果の総合的な分析に取り組んでおり、必要な項目については再調査する予定である。
有田焼陶磁器産地における新たな組織間協働と企業家活動については、2017年9月2日に開催された2017年度日本経営学会年次大会において、上智大学山田幸三が「先駆的組織間協働と産地の存続」として、産地商社主導で窯元が外部組織と連携した組織間協働による商品開発の事例について、コールフォーペーパーによる研究報告に採択された。さらに、2017年12月2日に開催された日本ベンチャー学会2017年度年次大会において、山田幸三が「先導的企業家活動と産地の新たな組織間協働」として、産地商社主導によるボーングローバル商品の共同開発プロジェクトに関する事例研究を自由論題として報告した。美濃焼産地については、名古屋市立大学出口将人が東濃地域の集積の特徴を有田焼陶磁器産地、京焼陶磁器産地との比較において分析した結果を取り纏め、組織科学収録の査読付き論文「地域の産業集積の多様性とその決定要因」として公刊した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

ビジネスシステム論と企業家論の一貫した視点から、伝統工芸産業である陶磁器と漆器の産地を継続的に調査分析し、地域革新の萌芽となりうる新たな組織間協働に関する実地調査を進展させた。さらに、調査分析の結果を取り纏めた研究報告を2つの学会の年次大会で報告し、東濃地域の陶磁器産地については、査読付き論文として学術書に公刊できたことは、地場の伝統工芸産業の産地の存続とそれを可能にする組織間協働について、企業家活動の視点から一定の貢献ができたと考えている。

今後の研究の推進方策

地場の伝統工芸産業の産地である、陶磁器産地における外部組織と連携した企業活動によるボーングローバル商品の開発事例、ならびに漆器産地における新たな組織間協働による商品開発に関する調査研究を進め、産地間比較を視野に入れた先駆的な事例研究として関係する学会で報告する。学会報告の結果を基にしたディスカッションペーパーと学術雑誌への投稿論文の作成を行う予定である。

次年度使用額が生じた理由

理由:共同研究者のうち、滋賀大学・柴田准教授は、担当する項目について山中漆器産地の綿密な再調査を予定しており、次年度使用額が生じている。なお、この再調査には滋賀大学・伊藤教授、名古屋市立大学・出口教授、小職も参加予定である。
使用計画:平成30年度の再調査とその準備に関わる費用に充当する予定である。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 地域の産業集積の多様性とその決定要因2017

    • 著者名/発表者名
      出口将人
    • 雑誌名

      組織科学

      巻: Vol.50-4 ページ: P.41-53

    • 査読あり
  • [学会発表] 先駆的組織間協働と産地の存続2017

    • 著者名/発表者名
      山田幸三
    • 学会等名
      日本経営学会
  • [学会発表] 先導的企業家活動と産地の新たな組織間協働2017

    • 著者名/発表者名
      山田幸三
    • 学会等名
      日本ベンチャー学会

URL: 

公開日: 2018-12-17  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi