| 研究課題/領域番号 |
16K03950
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| 研究機関 | 法政大学 |
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研究代表者 |
新倉 貴士 法政大学, 経営学部, 教授 (20278774)
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| 研究分担者 |
池尾 恭一 明治学院大学, 経済学部, 教授 (40131502)
高橋 広行 同志社大学, 商学部, 准教授 (00580325)
西原 彰宏 亜細亜大学, 経営学部, 准教授 (10634272)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | モバイルアプリ / オムニチャネル / 購買意思決定プロセス / ヒューリスティクス |
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| 研究実績の概要 |
本年度の研究実績の概要は、以下の３点に整理することができる。
１つは、小売企業のマーケティングにおけるモバイルアプリに関する詳細な既存研究のサーベイにより、消費者の反応モードにおいて期待されるモバイルアプリの機能が整理できた点である。また、購買意思決定プロセスの各段階において期待される機能も整理できた点である。これらの明らかになった点からは、さらに反応モードである認知・態度・行動のそれぞれのモードを連動化・統合化して捉えることの重要性が認識できた。そして、機能間の関係をさらに詳細に明らかにしていく課題も明確になった。
２つ目は、モバイルアプリによる顧客接点の継続時間を確保するための施策の重要性が確認された。これは、顧客エンゲージメントを担保する施策であり、効用的価値の提供による機能的側面、快楽的価値の提供による感性的側面、さらに社会的価値の提供による自己呈示的側面といった３つの価値側面を考慮しながら、モバイルアプリの機能として落とし込んでいく必要性があることが認識された。
３つ目は、モバイルアプリ間の連動性に関する新しい視点が見い出された点である。最先端情報の把握のために行った企業ヒアリングの中から、使用促進策の重要性が明らかになり、モバイルアプリ間の連携といった機能も考慮する必要性があることが認識された。これと同時に、モバイルアプリの位置づけの重要性が確認された。独自に展開するのか、それともプラットフォーム上で展開するのかで、普及状況が大きく変わる可能性があることが理解できた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、実験用モバイルアプリを使用した模擬実験を行う予定であったが、モバイルアプリ開発の急速な進展に伴い、計画を微調整しながら進行させている。初年度に予定していたモバイルアプリの利用履歴のログ解析とアンケート調査という実態調査、ならびに2年目に予定していた実験用モバイルアプリの模擬実験を少し延期させ、現在の最前線の状況把握に努めた。それにより、現状の詳細な情報の確認ができた。これらを基にして、実態を把握しつつ、模擬実験により確実な成果が得られることを期待している。
予想以上に、モバイルアプリ開発の現場における進展と消費者の使用状況の多様化があり、これらを受けて小売企業のチャネル戦略における位置づけが変化しているため、今後は最先端の小売企業の動向を詳細に把握しながら、研究を推進していく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
（今後の推進方策）
これまでに実施していない利用実態調査を予定している。具体的には、利用履歴ログを入手し、モバイルアプリ内でどのように行動しているかを分析する予定である。
これと同時に、モバイルアプリ利用者へのアンケート調査を実施する予定である。利用履歴ログとアンケート調査を紐づけして、利用者がモバイルアプリに期待する機能や文脈を把握することができる。また、個人差や利用頻度を考慮しながら、使用文脈ごとのパターン化を試みる予定である。さらに、実験用モバイルアプリを開発して、これを用いた利用実験を行う予定である。
随時、追加的な企業ヒアリングを行い、最先端のモバイルアプリに関する情報をアップデートしながら、研究を進めていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）予定していた消費者の利用実態調査を先送りしたことから、これに関連して予定していた使用金額が次年度に繰り越された。また、実験用モバイルアプリの開発と実験計画の費用が、最先端モバイルアプリの機能充実化に伴い、不透明な部分が予想されたために計画が遅れており、これらに伴って、できる限り予定の使用額を抑えるように努めたためである。
（使用計画）予定されていた利用実態調査を行い消化すると同時に、実験用モバイルアプリの機能充実と最先端化のために使用する予定である。
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