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国際会計基準審議会のHoogervorst会長は，2016年3月に，国際会計士連盟が管理・運営するwebsiteにShining the Light on Leasesと題する記事を掲載し，次のように述べた。IFRS16：Leasesの適用によりリース負債がオンバランス化されても，借入コスト，財務制限条項に深刻な影響は生じない。IFRS16は，取引の実態を忠実に描写し，比較可能性を向上させるであろうし，物件をリースするか，購入するかについての企業の判断，投資家の意思決定にも役立つ。
Hoogervorst会長が主張するとおり，IFRS16が財務諸表の利用者である投資家，作成者であるリース契約における借手と貸手に対し，便益をもたらすかについて，借手と貸手の会計処理の対称性の視点から検討した。
原資産にかかるリスクと便益が貸手に留保されていれば，履行義務アプローチを適用し，そうでなければ，認識中止アプローチを適用する。借手と貸手の処理の対称性を保つには，履行義務アプローチを採用し，履行義務を果たすにつれて，収益を認識し，原資産の減価償却を行うべきである。
Demerjian(2011)などにより，財務制限条項の中に貸借対照表項目（レバレッジ，純資産，流動比率など）が含まれる比率が著しく減少したが，損益計算書項目（インタレスト・カバレッジ，純利益/負債など）が含まれる比率は，大きく変動してはおらず，それは，金融資産，のれんなどに公正価値測定の対象範囲が拡大したこと，換言すれば，貸借対照表アプローチの重視に起因することが明らかとなった。
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