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今年度の主な実績は、1.昨年実施した7回面接調査分析と2.これまで実施してきた6回の長期反復調査資料の整理と活用保存に向けた電子化作業である。
1.調査資料の分析は、「直系制家族の持続を可能にする諸要因」を見出す視点から主に1）世帯構成の変化と2）世代継承の実態を探った。1）1966年すべて二世代夫婦世帯が、52年後の2018年調査では、108世帯中47世帯になっていた。核家族世帯39世帯、単身世帯13世帯、絶家8世帯であった。単身世帯は、跡取り息子が独身、高齢者親の一人暮らしである。単身世帯の増加と絶家は直系家族の崩壊（約2割）になるが、また、3世代、4世代世帯が約4割あることも注目に値する。直系家族が多様化してきた実態を見出した。2）世代継承分析の結果、長男志向の強さは変わらないが、若い世代ほど長男が後を継いでいる。それは子ども数の減少のためで、長男が継承しないと絶家になるから、跡をつぐ事情がある。跡継ぎは長男と決めている事例が圧倒的に多いが、「子ども次第」とする傾向もあり、事情に合わせている。農家の場合、農業を継承する子どもが長男でなくても継承者になり、経営面積が多い場合、勤務退職後、農業を継承する傾向がある。勤務の場合、通勤可能な範囲に職場があることが重要な継承可能な要因である。親の介護をする子どもに後を継がせたいと親が願う場合がある。
2.資料の保存に関して、全世帯の保存作業と6回にわたる調査時点の家系図を描き、家族変化をわかりやすい形で記録、保存作業を行った。各調査時点の家系図に生年月、転出、婚出などの移動理由と年月を確認、記入する作業など詳細な世帯員の変化を記録した。年月に関しては、原資料は元号で記入しているが、すべて西暦に修正し、何度も確認しながら作業を進めた。今日では得難い既存資料を保存、次の活用に繋げることが出来きたことの意義は大きい。
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