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最終年度に、「障害のある方の在宅を含む就労のあり方」をテーマに、これまでのヒアリング調査を通じてかかわりができた、全国及び東北地域の就労支援関係者を招き、フォーラムを開催した。これは、筆者が知る限り、このような形での取り組みは東北では初めてであり、企業はじめ行政機関、医療機関、就労支援事業所及び教育機関から参加があり、注目すべきものとなった。
また、東北地域での「ICTを活用した仕事に関するアンケート調査」に引き続き、東北地域と同様に、国の在宅障害者就業支援団体のない空白地域である、中国地域と四国地域において、同様の調査を実施したものを、報告書としてまとめ、その成果を論文として発表した。
さらに、これらの調査・研究等を通して、東北地域のみならず、全国的な規模での支援事業所での実践を把握でき、また、今後の研究事業の展開への協力・援助を可能とし、企業及びハローワーク等行政機関への調査に結び付ける足がかりとなった。
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