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2017 年度 実施状況報告書

高齢者の遂行機能に着目した排泄自立介入プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K04163
研究機関岡山県立大学

研究代表者

原野 かおり  岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (00390253)

研究分担者 澤田 陽一  岡山県立大学, 保健福祉学部, 助教 (50584265)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード排尿障害 / 後期高齢者 / 遂行機能
研究実績の概要

本研究は排泄自立に関連する要因として遂行機能に着目し、それらの関係性を明らかにして、当該機能の介入方法のプログラムを開発することにより高齢者の排泄自立を促すことを目的とした。平成29年度は、ADLがほぼ自立かつMMSEの得点が24点以上の後期高齢者とし、男性10名・女性21名の合計31名に対して2017年6月から9月に調査を行った。
調査内容は、排尿障害に関するアンケート調査(下部尿路症状)及び、スクリーニング検査(MMSE,Barthel Index)、遂行機能検査(Counting-backward test、数唱(順唱、逆唱)、言語流暢性課題、Trail making test、Stroop color-word test、Frontal Assessment Battery 、Behavioural Assessment of the Dysexecutive Syndrome:BADS)を行った。分析方法は、排尿障害の重症度を軽症群・重症群とし、2群間の遂行機能の比較を行った。さらに、CATDAPを用いて排尿障害と遂行機能の関連性の予測を行った。
データに欠損値がない22名を対象とした結果、男性8名、女性14名であった。年齢の平均±標準偏差は83.9±5.6歳、Barthel Index の平均±標準偏差は96.8±4.5、MMSEの平均±標準偏差は27.6±1.8であった 。 また、両群間においてMann-WhitneyのU検定を行った結果、年齢および性別に有意差は認めなかった。遂行機能では、BADS合計得点(p<.05)とBADSの修正6要素(p<.01)に有意差を認めた。CATDAPによる下部尿路症状を予測する遂行機能検査は、BADSの修正6要素(-6.87)が最も有効であることが明らかになった 。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

平成28年度は、健康後期高齢者について、排泄自立か否かについては確認を行うことが困難であったため、平成29年は下部尿路症状、特に排泄障害の程度による遂行機能の違いを確認をすることを目的に調査を開始した。その結果、排泄自立・非自立の結果と同様に修正6要素が有意である結果を得た。さらに下部尿路症状の経年変化によっても特定の遂行機能も変化するかどうかを確認するため平成30年度は縦断データを収集する。
以上のことから、当初の予定からは、やや遅れてはいるが、調査は順調に進めている。

今後の研究の推進方策

平成30年度は平成29年に調査した26名分の追跡調査を行う。
また、後期高齢者の遂行機能検査と脳の機能の関連性を明らかにするとともに、下部尿路症状の発生確率や認知機能の低下・発症を予測するための予備調査を追加し、医療機関と連携して調査中である。

次年度使用額が生じた理由

平成29年度に協力を依頼した対象者は謝金を辞退されたため予定した支出に至らなかった。今年度は後期高齢者の遂行機能検査と下部尿路症状および脳の機能の関連性について調査を追加している。協力医療機関で調査を行うための人件費として支出する。
また、MRIが必要な対象者の検査代を予定している。
現在は1法人の2事業所に依頼しているが、可能であれば、別の地域での調査も検討する。

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公開日: 2018-12-17  

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