| 研究課題/領域番号 |
16K04163
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| 研究機関 | 岡山県立大学 |
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研究代表者 |
原野 かおり 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (00390253)
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| 研究分担者 |
澤田 陽一 岡山県立大学, 保健福祉学部, 助教 (50584265)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 後期高齢者 / 下部尿路症状 / 遂行機能 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は排泄自立に関連する要因として遂行機能に着目し、それらの関係性を明らかにして、当該機能の介入方法のプログラムを開発することにより高齢者の排泄自立を促すことを目的とした。平成30年度は後期高齢者の遂行機能と下部尿路症状との経年変化を明らかにすることを目的とした。平成29年調査対象者29名のうち、平成30年に再度承諾を得られた男性8名・女性15名の合計23名を対象に調査を行った。調査期間は平成30年6月から8月とした。調査内容は、下部尿路症状に関するアンケート調査（国際前立腺症状スコア）及び、スクリーニング検査（MMSE，Barthel Index）および遂行機能検査（Counting-backward test、数唱（順唱、逆唱）、言語流暢性課題、Trail making test、Stroop color-word test、Frontal Assessment Battery 、Behavioural Assessment of the Dysexecutive Syndrome:BADS)を行った。分析方法は、国際前立腺症状スコアの重症度によって、下部尿路症状の変化がない、または改善した人を維持・改善群、悪化した人を悪化群とし、平成29年および平成30年の遂行機能等調査結果の差分との関連性を、Categorical Date Analysis Program(CATDAP)を用いて分析を行った。その結果、下部尿路症状の変化予測には、言語流暢性課題(AIC=－3.88)が有効であることが明らかになった。組み合わせ検査では、FABのGO/NO-GO及びMMSEの組み合わせ(AIC=－4.74)が有効であることが明らかになった。今後は、これらの遂行機能検査は日常生活動作から観察可能かどうかを検討する予定である。
韓国においても2018年に横断調査でBADSを除く検査を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の予定を超えた対象者も含めて調査を行っている。そのため分析はやや遅れている。
介入プログラムの開発にはまだデータが十分ではないため、調査を続行中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまで、後期高齢者の下部尿路症状と遂行機能の関連性について調査を進めてきた。下部尿路症状と一部の遂行機能の関連性が明らかとなった。現在、脳機能との関連性についても調査中であるが、下部尿路症状の悪化又は維持の予測が遂行機能検査によってできる可能性が示唆された。今後の調査として、実用化に向けて、遂行機能と日常生活動作との関連性を明らかにすることを目的とした調査を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成29年度と同様、対象者から謝金の辞退があったためである。
今年度は、生活機能との関連性を見るための調査、韓国への研究報告及び脳機能の検査を継続する為の人件費及び検査料を予定している。
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