自殺予防教育をソーシャルワーカー養成課程で実施するための教授法に関する研究

2016 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 16K04251
• 研究機関: 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター
• 研究代表者: 小高 真美 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 自殺総合対策推進センター, 非常勤研究員 (60329886)
• 研究分担者: 福島 喜代子 ルーテル学院大学, 総合人間学部, 教授 (40307997)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• キーワード: 自殺予防 / 教育プログラム / 実施マニュアル / 教授法 / ソーシャルワーク

研究実績の概要

ソーシャルワーカーを目指す学生が自殺の危機にあるクライエントの支援に備えるための教育プログラム（以下、教育プログラム）の実施マニュアル（以下、実施マニュアル）を開発するとともに、実施マニュアルを研修資材とした教育プログラムの教授法研修（以下、教授法研修）を開発・試行的実施を行った。
実施マニュアルは、教育プログラムの開発（本研究代表者の平成25年度～27年度科研費基盤研究C（25380838）による研究）にたずさわった研究者と、マニュアルの構成と内容について協議を繰り返し開発した。実施マニュアルの仮称を、「『ソーシャルワーカーにできる自殺予防－ソーシャルワーカーを目指す学生を対象に－』教育プログラム実施方法の提案」とした。実施マニュアルは２つのセクションで構成される。最初のセクションは「『ソーシャルワーカーにできる自殺予防』教育プログラムを実施するにあたり」として、６つのパートに分かれている。具体的には、１はじめに、２教育プログラムの概要、３プログラムの実施のポイント、４プログラム実施に必要な物品、５プログラムを始める前に、６プログラム実施前に参考となる資料例、である。二つ目のセクション「『ソーシャルワーカーにできる自殺予防』教育プログラムの具体的実施方法の提案」では、教育プログラムで使用する映写用教育資材の各スライドについて、「ポイント」、「解説」、「授業方法の提案」、「補足」を掲載した。
また前述の研究者らが教授法研修も合わせて開発し、同研究者のうち２～３名が、ソーシャルワーク養成課程の大学教員２名と専門学校の教員１名を対象に教授法研修を試行的に実施した。３名の教員からは教育プログラムの教育資材や実施マニュアルの内容、教授法研修の方法等についてフィードバックを得て、それぞれの改訂に活用した。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究課題は当初の研究計画通り、ソーシャルワーカーを目指す学生が自殺の危機にあるクライエントの支援に備えるための教育プログラムの実施マニュアルを開発するとともに、実施マニュアルを研修資材とした教育プログラムの教授法研修を開発・試行的実施を行ったことから、おおむね順調に進展していると評価できるため。

今後の研究の推進方策

今後は、平成28年度に開発された実施マニュアルを研修資材として、ソーシャルワーク養成課程の教員を対象に教育プログラムの教授法研修を行い、研修の効果を検討していく。また教授法研修を修了した教員が、ソーシャルワークを学ぶ学生を対象に実施する教育プログラムの効果検討を行う予定である。当初の予定では、平成29年度に教授法研修の実施と効果の検討、平成30年度に教授法研修を受講した教員による教育プログラムの実施と効果検討を行う予定であったが、研修受講後できるだけ早く教育プログラムを実施したいという依頼もある。そのため、教授法研修の実施と研修受講教員による教育プログラム実施と効果検討を同時並行して研究していく予定である。