| 研究課題/領域番号 |
16K04272
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| 研究機関 | 明治学院大学 |
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研究代表者 |
宮本 聡介 明治学院大学, 心理学部, 教授 (60292504)
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| 研究分担者 |
太幡 直也 愛知学院大学, 総合政策学部, 准教授 (00553786)
児玉 さやか (菅さやか) 愛知学院大学, 教養部, 講師 (30584403)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 説明バイアス / 人種ステレオタイプ / 新規商品 / 愛校心 / 原因帰属 |
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| 研究実績の概要 |
説明行為を通して説明対象に対する認知が歪むことを”説明バイアス”という(Koehler, 1991; 宮本・菅・太幡，2015)。本研究の目的は 1.社会性の高い文脈において、説明行為に伴うバイアスを観察し、そのメカニズムを明らかにすること，2.説明バイアスの発生要因を認知レベルと社会レベルの双方から検討し、バイアスを抑制または解消する要因を検討することの２点である。
29年度は，説明バイアスが有効に働く社会的文脈を特定するための文献調査および実証的研究を行うことであった。文献調査については，説明バイアスに関わる文献データの整理作業を継続した。28年度に実施した５つの実験の分析も継続して行った。29年度は1)人種ステレオタイプを用いた、人種イメージの説明実験、２）血液型ステレオタイプイメージの説明実験、３）原因帰属における説明効果の実証実験を実施した。１）２）は宮本（研究代表者）を中心に実施し、現在データの整理分析中である。１）２）では潜在態度の測定も試み、潜在態度測定用のアプリケーションソフトであるinquisitを購入した。３）は菅（分担研究者）を中心に実施し、説明バイアス現象が確認できたため、秋に広島大学で開催された日本社会心理学会で研究成果を報告した。また、３）については追試実験のための準備を２９年度末に行い、３０年度に追試実験を予定している。
28年度に実施した「愛校心実験」については、29年度の日本社会心理学会で研究成果を報告した。この実験では、オープンキャンパスに訪れた見学者に大学の良さを説明するという状況を実験場面として用い、説明者が説明によって愛校心を高めるかどうかが検討された。２つの私立大学で収集したデータのいずれからも、説明バイアスが確認されたことを学会で報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究プロジェクトの最終目標は、説明バイアスを抑制または解消する要因を明らかにすることである。しかし、 そのためにはある程度確実に説明バイアスが観察できる実験手続きを考案する必要がある。また、その実験手続きによって繰り返し説明バイアスが観察できることも必要である。29年度中に実施した１）人種ステレオタイプ説明実験や２）血液型ステレオタイプ説明実験は潜在指標なども取り込んだ個別実験であり、その複雑な実験手続きから、新たな変数を組み込んだり、手続きを修正・変更することが容易でない可能性がある。
説明バイアスの抑制・解消の実証実験を実施するためには、説明バイアス現象を安定して観察できる実験手続きの考案が不可欠である。現段階では、バイアス現象を安定して観察できる実験手続きが特定出来ていないことから、引き続き説明バイアスそのものを検証する実験をすすめる必要があると考える。
H24年度から3年間研究補助を受けていた基盤研究C（24530795:説明行為が説明事象の信憑性・実在性認知に与える心理的影響過程）は本研究プロジェクトの前身となる研究プロジェクトでるが、ここで実施した架空の心理用語実験、内・外的帰属実験などは、結果が不安定ながらも，繰り返し同様の結果が見込まれる可能性がある。こうした先行研究の方法を参考にしながら、バイアスの抑制・解消のための実証実験につなげていくことが求められる。
（なお、進捗状況を（3）やや遅れているとした要因の1つとして、研究代表者がH28～H29年度に学内で役職に就いていたことも指摘しておきたい。これは、本プロジェクトの申請段階では未定であった。なお、本研究プロジェクトの最終年度となるH30年度は、役職は解かれ、研究活動に時間を割ける状況であり、本研究の最終目標を達成するための環境はある程度回復できたと考える。）
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の研究成果をまとめることが最終年度(H30年度）の目標となる。１）文献研究の整理、２）実験研究の整理、３）実験研究成果の公表、４）新たな研究目標の設定などが、本研究プロジェクトの最終年度に課される課題である。
１）ついては、【現在までの進捗状況】にも記載した前身となる研究プロジェクト（基盤研究C(24530795)からの蓄積もあることから、ある程度まとまった成果報告が出来ると考える。なお、前述のように説明バイアスの抑制・解消の実証研究に遅れが見られることから、抑制・解消の手がかりとなる情報については、文献研究への比重が大きくなるものと思われる。
２）については説明バイアス現象を確認する実験を引き続き行うこと、これまでに実施した実験のデータ整理などをH30年度も引き続き行うことを予定している。現段階（H30年5月）で2つの実験（原因帰属説明実験、架空の商品の説明実験、いずれも分担研究者の菅が中心となって準備を進めている）を実施予定である。
３）昨年度に実施した架空の商品の説明経験が、その商品の実在性認知を高めることを実証した実験を、H30年度に大阪の追手門大学で開催予定の社会心理学会で発表予定である。
４）新たな研究目標について、本年度中にそのアイディアを練り、新規研究プロジェクトにつなげたいと考えている。
なお、これまで分担研究者であった太幡氏（愛知学院大学）がH30年度に在外研究を取得し、イギリスに留学する。そのため、研究分担者から外すこととなるが、研究のアドバイザーとして引き続き情報交換を行う。また、菅氏も所属が変更となり（愛知学院→慶応）、新しい環境での研究活動を進めることとなる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
B-Aに20万円弱の未使用額のうち、当初予算との差額が大きいものは「旅費」である。当初、年４回程度のリサーチミーティングを予定していたが、研究代表者が本務校で役職についていたため、ミーティングの実施が難しかったことがその最大の理由となる。これまで、太幡氏、菅氏が名古屋に在住し、宮本が横浜に在住していたため、リサーチミーティングの際に交通費を必要としていたが、H30年度は太幡氏が在外研究で国内不在となり、また菅氏が職場異動のため都心に転居してきたことから、当初予定していた交通費等が大幅に不要になる。一方で、研究環境が新しくなった菅氏は、研究遂行のためにPCやソフトウエアなどが急遽必要となる可能性があり、「旅費」で不要となる部分を、それに充てたいと考えている。
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