| 研究課題/領域番号 |
16K04273
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| 研究機関 | 愛知淑徳大学 |
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研究代表者 |
小川 一美 愛知淑徳大学, 心理学部, 教授 (70345875)
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| 研究分担者 |
木村 昌紀 神戸女学院大学, 人間科学部, 准教授 (30467500)
藤原 健 大阪経済大学, 人間科学部, 講師 (00707010)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 対人コミュニケーション / 知識 / ノンバーバル |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，対人コミュニケーションに関する知識量を測定できる信頼性と妥当性を備えたテストを開発することである。こうした知識に着目した実証的な研究や，知識の測定を試みた研究は，Rosip & Hall (2004) やSchlegel & Scherer (2017)くらいしか見当たらない。Schlegel & Scherer (2017) が作成したGEMOK-Featuresは感情に関する知識量を測定するテストであるのに対し，Rosip & Hall (2004) が開発したTest of Nonverbal Cue Knowledge (TONCK) は，非言語的手がかりについての知識量を測定するものである。
本研究では，まずは対人コミュニケーションの中でも非言語的コミュニケーションに限定し，知識量を測定するテストを開発している。平成29年度には，研究代表者が在外研修としてTONCKの開発者であるJudith A. Hall氏と共同研究を行うことができた。TONCKは項目数が81項目と多く，また一部，文章の解釈によっては正答が複数考えられるものも含まれていたため，項目数を減らしたMini TONCKを作成した。データに裏付けされた基準に基づき項目を作成し，項目反応理論に基づき項目の選定を行った。その上で，知識量と人口統計学的変数との関連を検討するオンライン調査や，知識量と実際の解読行動の関連などを検討する実験室実験などを実施した。現在は，日本語版のMini TONCKの作成を進めている。非言語的コミュニケーションに関しては，文化差も色々と指摘されていることから，単純な翻訳ではなく，項目内容の適否から作成を行っているが，3分の2はオリジナルと同内容の項目が利用できる見通しであるため，今後，データの比較検討なども可能であると考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
5にも記した通り，Judith A. Hall氏との共同研究が可能となったことにより，テストの作成も，非言語的コミュニケーションに関する知識の概念検討のための調査も，さらには当初平成30年度に実施予定であった解読行動との関連を検討する実験室実験も進めることができた。今後は，日本語版Mini TONCKの完成およびそれを用いた研究を進めていく。
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| 今後の研究の推進方策 |
1．非言語的コミュニケーションに関する知識の概念等について
非言語的コミュニケーションに関する知識量を測るテストであるMini TONCKを用いて，人口統計学的変数との関連を検討するためのオンライン調査を英語母語話者を対象に実施したが，平成30年度には分析結果の学会発表を予定している。また，日本語版Mini TONCKを作成中であり，こちらについては日本人を対象に同様の調査を実施予定である。これらの結果から，非言語的コミュニケーションに関する知識の概念検討だけでなく，こうした知識の文化差などについても検討が可能になると考えている。さらに，人口統計学的変数のみならず，他の心理変数などにも着目し，非言語的コミュニケーションに関する知識量と関連する要因を探ることで，知識の獲得促進の手立てなども検討していきたい。
2．非言語的コミュニケーションに関する知識量と会話行動の関連について
非言語的コミュニケーションに関する知識量と解読行動の関連を検討するために英語母語話者を対象に実施した実験室実験の結果については，平成29年度に国際学会で発表を行ったが，さらに分析を加えて平成30年度には学術誌への投稿を目指したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）
当初は，タブレット端末を利用して実験を行うことを考えていたが，解読行動のテストがパソコン仕様であったことなどから，タブレット端末を購入しなかったことが一因である。なお，平成29年度は旅費，謝金等も予定額近く使用したが，平成28年度に使用しなかった繰越額が引き続き残っているという状況である。
（使用計画）
平成30年度は請求した助成金と次年度使用額として繰り越された額をあわせて執行するが，データ分析結果および日本語版Mini TONCKに関する議論をJudith A. Hall氏のいるアメリカで行う予定であるため，研究代表者が渡米する費用としての旅費が必要となる。研究成果の公開のための旅費も必要である。また，日本人を対象とするオンライン調査を実施することになるため，調査委託費も必要になる。
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