| 研究課題/領域番号 |
16K04298
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
伊田 勝憲 静岡大学, 教育学部, 准教授 (20399033)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 動機づけ / アイデンティティ / 内発的目標 |
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| 研究実績の概要 |
平成28年度に平成29年度の計画の一部を前倒しにして実施した質問紙調査の開発について，フィールドとしている高校側のニーズを踏まえ，継続調査を行った。学校教育現場における時間的制約を考慮した少数の項目で学習意欲の質を測定するため，自己決定理論における目標内容理論やアイデンティティ研究に関する知見を参考に，外発的目標に基づく生徒像，内発的目標に基づく生徒像，モラトリアム志向的な生徒像，探索志向的な生徒像の4つについて180字程度で表現し，それぞれの生徒像にどの程度当てはまるかを5段階で回答させ，そのプロフィールに基づいてクラスター分析により6つの類型を抽出した。
その結果，内発的目標（自己の成長や社会への貢献）と外発的目標（有名大学進学や将来の高収入）の両方が高い「両目標志向」群と，内発的目標のみが高い「内発目標志向」群が，全般的に適応的な指標との正の関連が認められ，特に内発目標志向がより適応的であるという結果は先行研究とも整合することから，少ない項目であっても測定の妥当性が確認されたと言える。
また，2年度間の縦断調査が実現しており，上記の類型間の移行プロセスについてデータが蓄積されつつあり，特定の類型から別の特定の類型への移行の多寡から，一定程度の移行パタンを抽出することが可能であり，特にモラトリアム志向や探索志向が内発・外発的目標との組合せにおいてどのような発達的プロセスが生じるのかについて，平成30年度に計画している協力校の各種プログラム参加経験の効果等と合わせた検証を行うための準備が整った。
また，内容同質性の観点に基づく教材（学習の手引き等の資料）については，協力校のニーズを踏まえて，平成29年度は学年通信へのコラムの執筆・掲載を行うとともに，既存の公表されている教材の中から協力校のスクール・アイデンティティに沿ったものを選定する形で，その開発が進められた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度に一部前倒しをしていた質問紙尺度の開発については，平成29年度も継続してデータが収集されており，1学年320名で，28年度の1年生，29年度の1年生と2年生，延べ960名分の縦断データの蓄積がなされている。妥当性の検証も進められており，協力校のニーズを踏まえた多様な項目との相関等をまとめつつある。特に安定的な類型を抽出できたことにより，少ない項目による測定ながら質的な個人差を的確に表現することが可能になり，同時に，複雑すぎない結果の処理が可能であることから，当初の想定よりも効率的な分析が可能になった面がある。
ただし，協力校の状況から，頻回の調査は難しい状況もあり，また，教材等の開発についてもやや限定的な内容となっているため，他校のデータ取得と比較も含め，平成30年度の計画遂行に当たって若干の工夫で補う予定である。研究成果の公表については，2回の学会発表により高校生対象のデータの分析結果と同時並行で進めていた大学生対象の自由記述データの分析結果をまとめることができ，論文化の見通しを得ることができた。以上の状況から，おおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度は，高校生を対象として，本研究が開発下資料の活用実践あるいは協力校が本来のカリキュラムとして展開している中での特徴的な活動（アイデンティティ形成への働きかけを含むと解釈しうるプログラム等）の効果について，先に開発した学習意欲の質を捉える質問紙尺度等を用いて検証する。また，大学生を対象に，教職科目の授業内容の一環として授業通信等を活用した教材開発により，同様の効果検証を行う。特徴的な事例については追加の面接調査の実施を検討する。また，現在の協力校以外の学校のデータについても可能な範囲で収集を行い，学校間や学科間及び学年間での特徴の違いなど，協力校のデータの解釈に資するような周辺的なデータ収集も進め，一般化可能性についての見通しを得たい。
その上で，３年間の累積的・縦断的なデータをもとに，多様な項目間の相関関係及び各種教育プログラム等への参加の有無といった変数との関連について分析を進め，identity-based motivation理論および自律的動機づけ形成のデュアルプロセスモデルとの整合性を考察し，本研究の成果をまとめることとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
(理由) 前年度に計画より早く進行した部分があり，その研究発表に伴う旅費等として10万円分の前倒し請求を行っていた。今年度は概ね計画通りに研究が遂行されたが，前年度より実際に要した旅費等との差額が持ち越されていたために，次年度使用額が生じたものである。
(使用計画) 計画より早く進行した部分を含む研究期間全体の資料整理のための消耗品を購入する際の費用として，翌年度分として請求した助成金と合わせて使用する予定である。
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