2016 年度実施状況報告書

バイリンガルの言語獲得に関する認知発達モデルの構築

研究課題

研究課題/領域番号	16K04328
研究機関	追手門学院大学
研究代表者	石王敦子追手門学院大学, 心理学部, 教授 (80242999)
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード	バイリンガル / 言語発達 / 自伝的記憶
研究実績の概要	本研究では、言語獲得の時期である幼児期や児童期において、二言語での言語獲得が子供達の知識や概念の形成にどのような影響を及ぼすのかを検討し、最終的には成人バイリンガルの結果と合わせて、日本語バイリンガルの言語獲得に関する認知発達モデルを構築することが目的である。本年度は、バイリンガルの子供たちを対象とした研究を研究協力者とともに文献で検討し、これまでの研究の概要や実験の方法、刺激の精査を行った。その結果、以下のことがわかった。言語発達の領域において、音韻の発達に関しては、最初はどの言語にでも反応していた乳児が急速に母国語に特化した敏感さを示すことから、おそらく二言語環境に育つ子供の場合、その二言語に対して敏感になっていくだろうと予想される。語彙の領域では、語彙数をどう数えるかについては議論があり直接的に比較はできない。単一言語話者の子供であれば、語彙と概念が一対一に対応しているのでその子が知っている語彙の数を数えればよいが、二言語環境に育つ子供の場合は、一つの概念に二種類のことばが結びついており、それをどう数えるかは難しい。この問題は、成人バイリンガル研究の論争点でもある。しかし語彙獲得のようすをみていると、二言語環境に育つ子供たちも単一言語話者の子供と同じような発達過程をたどることがわかった。語意の獲得については、二言語環境に育つ子供たちは、一つの概念に複数の名前や名称、語があることを、単一言語話者の子供たちよりも早く気づくことになる。これは、単一言語話者の子供たちが語意獲得のときに使用していると予想される相互排他性仮説が、二言語環境に育つ子供たちには適用しにくいことを示している。また、二言語環境に育つ子供たちを研究対象としたこれまでの研究方法はほとんどが事例研究であった。言語的背景をそろえて量的な資料を得ることの困難さも予想されるので、研究方法を工夫する必要がある。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由本研究では、二言語環境にいる子供たちは言語獲得の初期から概念や語彙が二言語で共有されるのかまたは独立なのか、またその形成のされ方は言語の熟達度によって変わっていくのか等について検討することを目的としている。その理由は、比較的言語的背景がそろえやすいと考えられる二言語環境で育つ子供たちの言語発達を検討することは、成人バイリンガルの記憶表象に達するまでのプロセスを詳細に検討していくことでもあるからである。本年度は、二言語環境にいる子供たちの言語獲得の様子を知るための研究方法について、研究協力者とともに資料収集を行い、妥当な研究方法や刺激の精査を行った。言語における領域の中で、音韻、語彙、語意の獲得について文献を検討したところ、二言語環境に育つ子供たちの言語発達は、単一言語話者の子供がたどる言語発達とよく似た領域と異なる領域があることがわかった。今後は言語の他の領域、すなわち語用の発達や文法の獲得についても検討していくことにしている。また、実施可能な研究方法や刺激などについても検討していきたいと考えている。
今後の研究の推進方策	前年度に引き続き、言語の各領域（音韻、語彙、語意、文法、語用）について、研究協力者とともに、二言語環境にいる子供たちの様子を的確にとらえられるような実験方法や刺激を文献で検討していく。さらに研究方法や刺激が選定できれば、実際にデータを取ることも試みる。データ収集の際には、子供たちの言語的環境をできるだけ統制することに努める。今のところ実験方法は、絵カードを用いた語彙産出課題や手がかり単語を用いたインタビューなどを考えている。語りについては、年齢によって表出される量に差が出てくると予想されるので、子供の様子を見ながら無理をさせないように進めていく。語彙産出課題では、子供に絵カードを見せてそれに対応する名前をたずね、絵を見せられたときにどちらの言語で単語が出てくるかを調べたり、言語を指定して反応の様子をみたりする。これらが実際に有効な方法であるかどうかは、文献検討の結果とともに、他の研究者からの意見を聞く機会をもつ。データを取得した際には、関連学会等で成果発表をして他の研究者と交流したり、専門的知識の提供を受けたりし、それらを研究成果にいかしていくようにする。
次年度使用額が生じた理由	平成28年８月に研究代表者の不測の病気により準備が整わなかったこと、さらに体力回復が十分でなかったこともあり資料収集のための渡航が延期された。
次年度使用額の使用計画	延期された計画は平成29年度に施行される。さらに平成29年度は、実験データの収集をするための旅費、実験実施にあたっての実験補助、データ整理等の研究補助、専門的知識の提供等、消耗品や通信費、資料収集のための国内外の学会旅費等に経費を使用する予定である。