研究課題
強迫症（Obsessive-compulsive disorder: OCD）の治療は、セロトニン再取り込み阻害薬を中心とした薬物療法と曝露反応妨害法を中心とした認知行動療法の併用がエビデンスのある治療法として推奨されている。しかし、自閉スペクトラム症（Autistic spectrum disorder: ASD）を持つOCD患者の58％が認知行動療法への応答を示さなかったと報告されている（Russel et al., 2009）。また、ASDおよび、OCD患者では、ともに実行機能に障害が認められており、認知行動療法の治療抵抗性と関連していると考えられる。ASDでよく見られる、特定の物事に対する強いこだわりや反復行動は、実行機能の中でも「認知の柔軟性（セットシフティング）の欠如」と「全体統合性（セントラルコヒーレンス）の脆弱性」との関連が指摘されている。このASDの反復行動とOCDの儀式的な強迫行為は類似しているが、ASDの二次障害として強迫症状が生じている場合、治療は困難になる場合が多い。簡単な課題を遂行しながら思考過程やスタイルに働きかける認知機能改善療法は前述の2つの実行機能の向上に焦点を当てていることから、本プログラムのベースに採用した。本年度は、認知機能改善療法の提供が、認知行動療法の有効性を高める可能性を検討するために、強迫症患者42名を対象に、曝露反応妨害法をベースとした認知行動療法の治療前と治療後にウェクスラー成人知能検査第3版（WAIS-III）、イエール・ブラウン強迫観念・強迫行為尺度（Y-BOCS）、患者健康質問票（PHQ-9）、自閉スペクトラム指数（AQ）を実施し、重回帰分析を用いて治療応答への影響を推定した。その結果、AQの下位尺度であるコミュニケーションと、WAIS-IIIの下位尺度である語音整列が、認知行動療法に対する治療反応性を低下させる可能性が示された。これらのことは、実行機能の低下やASDの併存が治療抵抗性の要因となっていることを示唆している。本研究結果は英文誌に報告した。
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すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (1件)
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