| 研究課題/領域番号 |
16K04343
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| 研究機関 | 徳島文理大学 |
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研究代表者 |
松本 有貴 徳島文理大学, 人間生活学部, 教授 (90580887)
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| 研究分担者 |
石本 雄真 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 講師 (90612309)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 学校予防教育 / 認知行動療法 / 非認知能力 / 学びに向かう力 / 神経心理学的アプローチ / 学級適応感 / サポート資源認知 / マルチレベル支援法 |
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| 研究実績の概要 |
持続可能な学校予防教育を実施するために、介入の度合いによる３レベルの介入方法を提案しそれらの効果を測ること、学校予防教育として小学校1年生の学級適応を促進すること、を目標に、教材準備と開発、1年生対象質問紙作成、研究協力3小学校のリクルートを行った。
教材の準備と開発では、最も介入度が高いレベル3として、子どもの認知行動療法(CBT)のプログラムである「フレンズ」の就学前・低学年対象版「ファンフレンズ」の教材を準備した。また、レベル2のブリーフCBT(BCBT)のプログラムを小学1年生用に神経心理学の知見を応用して改定した(N-BCBT)。最も介入度が低いレベル1の情報提供資料は、研究分担者、協力者と共に検討を重ね作成した。質問紙作成では、「がっこうせいかつアンケート」として、学級適応感尺度（8項目・顔マークで選択する4検定）とサポート資源認知尺度（7項目・だれを5択より選ぶ）を作成した。協力校リクルートでは、子どもの問題や指導法を研修している教員ネットワークを利用し、関西圏の地方市と町より3校の協力を得ることができた。校内研修の実施、同意書の発送など、介入とデータ収集に取り掛かる準備を終えることができた。また、N-BCBTに関する英語論文を投稿することができた。
当初の計画からの変更点は、2点である。子どもの学校適応を主として測定するため不安と抑うつの質問紙は使わないこと、教員のそれぞれの介入に関する受容感と効力感はインタビューによる質的データとすることである。
本年度中のデータ収集には至らなかったが、平成30年度の1学期より開始できる準備を整えることができた。各協力校ともに、予防的心理教育が促進する子どもの非認知能力が「学びに向かう力」に相当するという理解があり、本研究の意義が今までより認識されているように思われる。持続可能な展開に必要な理解と認識であるといえる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度の計画の遅れを取り戻し、最終年度に研究目的を遂行するための予定された計画が実施終了できると思われる。研究協力校の3小学校が決まり3群がそろったこと、1年生に対応する質問紙と教材が準備できたこと、レベル1の情報提供の教材が準備できたことにより、予定された3時点での3群比較に必要なデータ収集が実施できることになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
5月より協力校にて3レベルの介入が始まる予定である。3校ともに、児童記入の2尺度と教員記入の1尺度の実施を、5月10月3月の3回に行い、データの収集が行われる。3校における教員研修と資料の提供は、それぞれのレベルに応じて、5月から8月に行われる。
データ分析は、5月には介入前の3群の特性と3校比較、10月には介入後1回目の3群の比較と介入効果の検証、3月には介入後2回目の3群の比較と効果量の測定が行われる。教員の受容感と効力感については、インタビューによる質的データを分析する。
3レベルの介入の効果は、国内外の学会と学術誌に発表される。また、研究協力校の地域において、保育園、中学校、教育委員会など関係機関に報告される。これらの活動により、持続可能な学校予防教育の普及につなげる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
29年度に予定されていた研究協力校3群における3レベルの介入が実施されず、本年度に行われることになったために、介入に必要な研修、教材、データ入力と分析に関わると予定していた費用が本年度に使用されることになる。
本年度に計画されている英語学術論文投稿や研究のまとめに関する経費は、予定通り使用される。また、年度ごとに必要であるとしていた、学会参加、通信費、旅費、会議費も今年度も使用される。
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