| 研究課題/領域番号 |
16K04343
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| 研究機関 | 徳島文理大学 |
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研究代表者 |
松本 有貴 徳島文理大学, 人間生活学部, 教授 (90580887)
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| 研究分担者 |
石本 雄真 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (90612309)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 学校予防教育 / 認知行動療法 / 非認知能力 / 学びに向かう力 / 神経心理学的アプローチ / 学級適応感 / サポート資源認知 / マルチレベル支援法 |
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| 研究実績の概要 |
認知行動療法（ＣＢＴ）に基づく持続可能な学校予防教育の効果比較検証として、小学1年生を対象に介入度合いを3レベルに分け、学級のニーズに応じて提供し、効果を測定した。昨年度リクルートした研究協力校3校には、研究目的と3レベルの相違点を説明しており、学校長よりそれぞれのレベルの要望があった。最も介入度の低いレベル1「情報提供」には、Ａ小学校（35名）、次のレベル2「ブリーフＣＢＴ（ＢＣＢＴ）」には、Ｂ小学校（28名）、最も介入度が高いレベル3「ファンフレンズ」には、Ｃ小学校（29名）が参加した。1年生は、「学級適応感尺度（ＣＡ）」と「サポート資源認知尺度（ＳＣ）」、各担任は、学級の全児童を対象に「子どもの強さと困難さアンケート（ＳＤＱ）」に、5月（Ｔ１）、10月（Ｔ２）、2月（Ｔ３）の3回、答えた。
Ｔ１におけるデータ分析により、介入レベルの選択の妥当性が確認された。ＣＡ、ＳＣ、ＳＤＱの向社会性（ＰＳ）には3校に有意差があったが、ＳＤＱの難しい行動の総計（ＴＤ）は、ＡＢＣ校はそれぞれ、M=5.17;SD=4.92、 M=4.50;SD=2.74、 M=6.55;SD=5.60、と正常範囲（0～12）を示し、有意差はなかった。各校は、強さ（ＣＡ、ＳＣ、ＰＳ）に基づいてレベルを選んだこと、強さを向上させるための取り組みを希望したことが示唆された。
Ｔ１～３にわたる変化のデータ分析により、レベル１のＡ校では、ＣＡ、ＳＣ、ＰＳに、レベル２のＢ校では、ＣＡとＰＳに、レベル３のＣ校では、ＳＣとＰＳに、ポジティブな変化を示す有意差がＴ１からＴ２にみられた。これらには、.142から .710（偏イータ2乗）と大きな効果量が認められた。どのレベルにおいても強さの向上を示唆する結果であるといえる。本研究内容をまとめた書籍を出版し関係機関に配布した。本研究結果は学会と学術雑誌に発表する予定である。
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