| 研究課題/領域番号 |
16K04410
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| 研究機関 | 安田女子大学 |
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研究代表者 |
山本 文枝 安田女子大学, 心理学部, 准教授 (40369161)
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| 研究分担者 |
船津 守久 安田女子大学, 心理学部, 教授 (40117049)
後藤 まゆみ (西まゆみ) 安田女子大学, 心理学部, 准教授 (60218104)
藤沢 敏幸 安田女子大学, 心理学部, 教授 (70351997)
藤田 依久子 安田女子大学, 心理学部, 准教授 (40571972)
西川 京子 福山平成大学, 福祉健康学部, 准教授 (70517028)
西川 宏子 (西川ひろ子) 安田女子大学, 教育学部, 教授 (00284133)
高城 佳那 静岡産業大学, 経営学部, 講師 (00759590)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 大学生 / 自閉症スペクトラム / 自己概念 / コミュニケーション |
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| 研究実績の概要 |
自閉症スペクトラムに代表される社会性の発達障がいのグレーゾーンにいる大学生は支援につながりにくいことから、大学教育の中でコミュニケーション能力を育成する支援のためのカリキュラムを開発することを目的として研究を行っている。カリキュラムの開発においては、発達障がいによる二次障害の発症にかかわる問題に配慮し、コミュニケーションスキルの向上及び行動の変化に加え、自己概念の肯定的変化をねらいとしている。さらに、発達障がい者のみならず全ての大学生の自尊心や自己肯定感を高め、社会に出ていくための意欲向上や自信の獲得につなげることもねらいとしている。
当該年度においては、主として講義形式の授業で行う方法について検討を行った。アクティブラーニングにおけるグループディスカッションの手法の１つであるシンク・ペア・シェアという構造化された二人組の話し合いの方法を講義形式の授業で取り入れて検討を行った。つまり、まずは一人で意見を考えてメモし、その後で二人組になってそれぞれの意見を共有するというものである。実施において、次の３つの方法で行った。ひとつは、講義形式の授業で最初または最後にとりいれるという方法である。２つ目は、必修などの同じ内容の授業を行っている３クラスを対象に、授業の最後でシンク・ペア・シェアをするクラス、授業の最後で二人組でフリートークをするクラス、何もしないクラスをもうけて比較検討を行うという方法である。３つ目は、授業の最後でシンク・ペア・シェアをしてポジティブフィードバックをお互いにするというクラス、授業の最後でシンク・ペア・シェアのみするクラス、何もしないクラスをもうけて比較検討を行うという方法である。それぞれの授業回数は5～7回程度で、その前後でWeb調査を実施し、自己概念、コミュニケーション・スキル、自己肯定感の変化を自閉症スペクトラム指数との関連で分析を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度は、大学生および大学教員に対して実態調査をWebで行った。二年目は、主にホームルーム形式の演習授業において、構成的グループエンカウンターの手法をとりいれたグループワークを実施し、その前後における変化について検討を行った。当該年度においては、講義形式の授業においてといいれやすい方法として、アクティブラーニングの手法の一つであるシンク・ペア・シェアをとりいれ、条件のバリエーションを設けて検討を行った。どの年度においても他大学での実施を行っている。
問題点としては、いずれの方法も大学教員の教育的スキルを多少要するものである。よって、より汎用性を高めていくためには、学生側で自主的に実施を進めてゆくことができる方法も取り入れることが必要である。
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| 今後の研究の推進方策 |
大学の授業において実施しやすく、教員のスキルに依存しない汎用性の高い方法として、学生側が自主的に進めていくことのできる方法を検討することを目的として研究を行う。具体的には、下記①～④をポイントとしたグループワークなどの「話し合い」において教育支援ツールの開発を行い、実際に運用することを目的としたいと考える。①コミュニケーションの楽しさを体験でき、自信や自己肯定感を高めるといった心理的効果をねらうこと、②多くの学生の普段の行動と違和感なくマッチしている方法であることで抵抗感がより少ないこと、③多様な授業形態で実施することができる汎用性の高いものであること、④教員の力量にそれほど影響されないこと、である。
以上のことをふまえて、スマートフォンまたはPCに対応する教育支援アプリケーションを作成し、授業で実際に運用し教育効果の検証を重ねていくこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今後の研究の推進方策で述べたように、大学の授業において実施しやすく、汎用性の高い方法を検討した際に、学生側の自主性を高める必要がある。よって、新たに、スマートフォンまたはPCで学生が用いることができる教育支援アプリケーションツールを作成し、授業での効果検証を行うことを計画している。
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