| 研究課題/領域番号 |
16K04454
|
|---|
| 研究機関 | 宇都宮大学 |
|---|
研究代表者 |
小原 一馬 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (20396617)
|
|---|
| 研究分担者 |
三石 初雄 帝京大学, 付置研究所, 教授 (10157547)
艮 香織 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (10459224)
岡澤 慎一 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (20431695)
丸山 剛史 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (40365549)
出口 明子 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (70515981)
瓦井 千尋 宇都宮大学, 学内共同利用施設等, 教授 (90738775)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 教員養成 / カリキュラム / 大学教育効果 |
|---|
| 研究実績の概要 |
『宇都宮大学便覧』、『学生便覧』、『宇都宮大学一覧』（いずれも附属図書館書庫所蔵分）掲載の学科課程表の変遷を確認し、特に卒業単位数に注目し、学芸・教育学部の教員養成カリキュラムの時期区分を検討した。その結果、 １）学芸学部発足、 ２）学芸学部に教員養成課程が設置された時期、 ３）１９９０年前後の副免制度廃止及び教育職員免許法改正、 ４）１９９３年の卒業単位大幅削減、 ５）教員養成課程の統合（「学校教育教員養成課程」へ）等を指標に、少なくとも５期には区分できることが明らかになった。
また、この間の調査において図書館倉庫所蔵資料の欠号分が学内に未整理状態で保管されていることもわかった。これらの資料を確認し、時期区分を確定させたい。
一方、平成２９年度に行う予定のアンケート調査の準備のために、大学教育の卒業後の効果に関する実証研究を、教育社会学・教育経済学、キャリア教育、経営学の三つの分野との関係から整理し、その背景を、特にシグナル理論との関係、およびキャリア教育の発展の影響という観点からまとめた。その上で、それらの代表的な研究を紹介しつつ、その結果の共通点を見出し、今後行う予定の教員養成系学部の卒業生調査を実施する上で考慮すべき知見を考察し、これを大学紀要に論文としてまとめた（小原一馬「日本における、大学教育の卒業後における効果の検証研究のまとめと課題」2017-3，宇都宮大学教育学部研究紀要.第1部 no.67 p.41-57 ）
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り、宇都宮大学教育学部における教員養成カリキュラムの変遷に関して、必要な資料にあたり、時期区分の確定を行い、またアンケート作成のために必要な、大学教育の効果実証に関する先行研究の検討を行うことができた。また研究会についても、平成28年5月31日および、平成29年2月14日に宇都宮大学教育学部において行い、それぞれにおいては予定通り、調査の概要の確認と、初年度の研究成果の報告を行うことができた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成２９年度においては、前年度に時期区分が確定できたので、当初の予定通り、各時期の卒業生を同窓会名簿を用いて抽出しアンケートを発送する予定である。アンケートは、前年度の研究成果に基づいて小原が作成し、5月に研究会を開催して、研究会で検討する。8月末を目途にアンケートを回収。10月末にアンケート回収を終え、アンケート結果の集計及び統計処理を行う。12月に研究会を開催し、アンケート結果を検討し、回答の特徴を明らかにするとともに、面接調査対象者を選定する。検討結果は次年度（平成30年度）に日本教師教育学会大会において口頭発表を行う。
平成30年度は、アンケートの回答から特徴ある回答を寄せてくれた方を対象とし、面接調査を実施する予定。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の計画では、初年度にコンピューターと統計分析ソフトの購入を計画していたが、アンケートの分析のために直接必要となるのが、次年度からだったので、購入を後回しにすることにした。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
当初の計画で、初年度に購入予定だったコンピューターと統計分析ソフトの購入と、申請よりも減額された予算の中で、可能な限り、当初の予定通りの調査の規模を確保するために用いる予定。
|
