| 研究課題/領域番号 |
16K04463
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
加藤 善子 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (90434969)
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| 研究分担者 |
加藤 鉱三 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 教授 (20169501)
李 敏 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 講師 (30531925)
古里 由香里 信州大学, 高等教育研究センター, 助教(特定雇用) (20793095)
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| 研究協力者 |
小島 浩子
福澤 しのぶ
後閑 壮登
正武田 敦巳
武田 佳代
森 いづみ
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 学習支援 / 初年次教育 / 学士力 / 教育の質保証 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、初年次生の経験とニーズを体系的に把握することで、より多くの学生が学習支援を利用するしくみの構築を目指した。初年次生を支えるためのIRも財政基盤もなく、教員に負担が集中する状況を前提とすると、初年次生が参画し、間違いなく単位を取るための行動を取るしくみは、①正課の授業と連動し、②必要な時に必要とされる支援を用意すること、③支援対象を特定しないこと、④学習支援を利用する「行動」を評価すること、の4点である。これらをすべて取り入れた初年次セミナーでは、受講した学生が不受講群に比べて、初年次の成績が一科目あたり平均で2点高く（有意差あり）、成績下位群では受講群の4年卒業率が有意に高かった。
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| 自由記述の分野 |
教育学、初年次教育、教育社会学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、アメリカのようなIR体制も専門職員の配置もない日本で、どの初年次生がどのようなニーズを持っているか把握できない状態でも、学習支援と正課授業を連携させ、ピンポイントで支援を提供すれば、十分に効果を期待できる学習支援体制が可能であることを示した点である。これを可能にするには、正課授業で課題を科す際に、学習支援も同時に提供することであり、学生が学習支援を利用した行動が評価される仕組みがなければならないが、授業デザインや学習支援に関する研究は発展しており、後は学内におけるFD活動や、部局間の効果的な連携によって、十分に実現可能であると言える。
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