| 研究課題/領域番号 |
16K04540
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| 研究機関 | 東京農工大学 |
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研究代表者 |
降旗 信一 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (00452946)
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| 研究分担者 |
齊藤 由倫 群馬県衛生環境研究所, 水環境・温泉研究センター 大気環境係, 主任 (30450373)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 中学生 / 学習支援 / ESD塾 / 認知スキル習得 / 非認知スキル習得 / 自己効力感 / 情報探索行動 / 公的機関のサイト |
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| 研究実績の概要 |
前年度までの研究の成果として、学校との連携が重要であることが明らかとなったため調査対象を学校との連携に重点的に取り組んでいる地方環境研究所として、東京都の 環境研究所である「水素情報館東京スイソミル」と「東京都環境科学研究所」を所管する（公財）東京都環境公社 との連携事業を行い、次期学習指 導要領や中央教育審議会が求める 「アクティブラーニング」や「社会に開かれた教育課程」としての課題に取り組む学校と地方環境研究所との連携プログラムとして、東京都府中市立府中第五中学校との連携による中学生向け 「ESD塾」を通年で実施した。中学生の学習支援プログラム」をESDの視点から認知スキル習得の支援として言語系科目（国語・英語・数学）の学習支援（補習活動）とともに、非認知スキル習得の支援（体験活動）として環境教育・自然体験などの学習支援を行うことで、中学生の学習支援の手法を開発した。 一方、共同研究者においては、環境問題への科学的な態度を評価するための受講者アンケートについて、昨年度の試用実験の結果を踏まえて改良を行った。改良版では環境問題に関する情報探索行動を尋ねる項目を新たに設け、茨城県の地環研が行う環境学習の際に利用した。昨年度の群馬県における試用実験の結果と同様に、科学的素養に対する自己効力感が学習を経て向上した。新たな追加項目である情報探索行動に関しては、情報源としてインターネットを利用する人数が学習後に増え、その参照先はSNSや掲示板よりも公的機関のサイトを当たる人数が増加したことが示された。地環研環境教育の教育的効果は、発生メカニズムが複雑な環境問題の一端を、科学的に理解するためのスキルと経験を受講者に与えることであり、それによる内的な変容が、科学に対する自己効力感のポイントアップに現れたものと考えられた。
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