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本研究は、外国との比較を通して、有効な教員人事・評価制度の構築を目指そうとするものであった。当初の研究計画では、欧米三カ国・アジア三カ国を調査対象としていたが、交付金額が申請額よりも低額であったこともあり、結果として欧米１カ国・アジア２カ国（日本を含む）の３カ国比較となった。その成果はおおよそ以下の通りである。
調査対象の３カ国とも、教員の能力開発や人材育成という視点が意識され、アカウンタビリティの追求といった諸点が共通しており、教員評価制度における国際的な潮流を看取することができたことである。しかし一方で、各国各様の課題も山積しており、課題改善に向けた今後の研究蓄積が急務なことも判明した。
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