| 研究課題/領域番号 |
16K04594
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
猪股 歳之 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (60436178)
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| 研究分担者 |
稲永 由紀 筑波大学, 大学研究センター, 講師 (80315027)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 高等教育 / 地域 / 人材養成 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，高等教育機関の教育・人材養成機能に注目し，高等教育における地域的な性質・機能の発展や展開について検討することを目的としている。
令和３年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により、前年度に続き計画していた訪問調査等を実施することができなかったが、刊行物やオンラインでの情報収集を進めるとともに、調査の再開に向けた準備を継続している。
新型コロナウイルス感染症の拡大にともなって急激に進展したデジタルトランスフォーメーションによって新しい働き方の可能性が広がったことは、本研究で注目してきた「地域学部」への進学や卒業後の就職にも影響を与えつつあると考えられる。社会に大きな不安が広がる中で地元での就職を選択する者が増加することや、在宅勤務の拡大を想定した大都市圏以外での居住地の選択などによる就職先地域の変化である。これまでの研究により「地域学部」にはさまざまなルーツがあり、そうした学内の文脈に方向づけられながら新しい地域学部としての諸活動に当たっていることが明らかになってきたが、近年のコロナ禍はこうした地域学部のありようにも変化を迫る可能性を持っている。これまで行ってきた設置の経緯を踏まえた「地域学部」の特性に加え、コロナ禍という大きなインパクトがもたらした影響を見落とさないことも重要な視点となっている。「地域学部」が人材養成面で地域に果たしている貢献を把握するために、卒業後の状況に関するデータの検討を続けている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の影響により、予定していた調査や報告が実施できなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究成果の発表や訪問調査の実現に向けて，共同研究者と連携して状況の把握と調整に当たる。しかし今後の新型コロナウイルス感染症の状況により，引き続き学会発表や訪問調査の実現に困難がある可能性も否定できないが，令和４年度は本課題の最終年度となることから，研究方法の一部変更も視野に入れながら研究を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）新型コロナウイルス感染症の拡大により，予定していた調査や報告が実施できなかったため。
（使用計画）未実施の訪問調査や研究成果の発表の実現に向けて調整を進める。ただし，新型コロナウイルス感染症の状況により，訪問調査の実施が難しいと判断した場合，必要な物品を調達した上でオンラインでの調査や発表の実現を目指す。
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