研究課題/領域番号 |
16K04645
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研究機関 | 佐賀女子短期大学 |
研究代表者 |
藪 敏晴 佐賀女子短期大学, その他部局等, 教授 (20280266)
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研究分担者 |
安部 恵美子 長崎短期大学, その他部局等, その他 (00259714)
長澤 雅春 佐賀女子短期大学, その他部局等, 教授 (00310920)
竹中 真司 佐賀女子短期大学, その他部局等, 准教授 (60524824)
中濱 雄一郎 香蘭女子短期大学, その他部局等, 教授 (90446229)
鹿毛 理恵 東京福祉大学, 国際交流センター, 特任講師 (90638826)
久保 知里 佐賀女子短期大学, その他部局等, 講師 (90774703)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 短大生の体験的レディネス / 短大生の体験的アウトカムズ / 短大のコアカリキュラム |
研究実績の概要 |
①本研究の理論枠組みの確認についての研究会を開催した。 ②ウエブによって実施する佐賀・福岡・長崎での短大生のレディネス調査は、当初計画よりも前倒しで平成28、29年度にそれぞれ1次、2次調査を行ない、集計・1次分析も終了した。1次、2次調査の結果に大きな差異はなく、北部九州の短大生の傾向として、コミュニケーション能力・生活習慣・社会科的体験等については比較的自己評価が高いものの、理科的体験の自己評価の低さが明らかになった。また、短大生のレディネス調査のベンチマークとして、長崎国際大学の保育・教育・栄養・福祉・ビジネス分野の学生に対して、紙ベースで、同一の設問による調査を行なった。 ③同じくベンチマークとして、韓国蔚山科学大学校(短大)で実施する調査の韓国語質問項目について、28年度にいったん翻訳作業は終了していたが、同大での実施に先立ち、協力者の同大教員から、理論枠組みと質問項目について複数の質問が寄せられた。その内容を検討したところ、日本と韓国における体験的・活動的レディネスの実態や認識のずれが明らかになったため、5月に改めて同大より研究協力者の劉教授、全教授の2名を招聘して、理論枠組みの確認、すり合わせを行なった上で質問項目を再検討し、再度質問項目の韓国語への翻訳作業を行なった。 ④上記翻訳の完成後、当初計画より約半年遅れで、韓国の保育・栄養・福祉・ビジネス分野の短大生に対しての調査を11月に実施し、現在その集計・分析を進めている。長崎の4年制大学および韓国の短大生との比較を通して、北部九州の短大生の体験的レディネスの実態をより立体的に明らかにしたいと考えている。 ⑤また、これらの作業と併行して、レディネス調査の結果に基づくアウトカム調査の質問項目の再検討を進めている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
国内でウエブにより実施した短大生のレディネス調査については順調に第2次調査まで終了し、その分析もおおむね終了している。また、そのベンチマークとして長崎国際大学および韓国蔚山科学大学校で紙ベースで実施した調査も終了した。一方で、韓国での調査の実施にあたり、韓国短大生の体験的レディネスの実態や認識のずれが明らかになり、質問項目の韓国語翻訳の見直しを行なったため、韓国での調査の実施と集計・分析が当初予定よりも半年ほど遅れた。これに伴って、ベンチマークである4年制大学および韓国短大生との比較対照を現在進めているところである。併せて、ベンチマークとの比較の結果を参照して行なう予定のアウトカム調査の質問項目の再検討も現在進行中で、アウトカム調査の実施が平成30年度にずれ込んでいる。
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今後の研究の推進方策 |
①ベンチマークである長崎国際大学および韓国蔚山科学大学の調査結果と、佐賀・福岡・長崎の短大生の体験的レディネスを比較・分析し、北部九州の短大生の体験的レディネスを立体的に明らかにする。 ②これらに基づくアウトカム調査の質問項目の再設定を急ぎ、卒業生へのアウトカム調査を実施・集計・分析する。 ③短大生のレディネスと卒業生のアウトカムについて、その実態と特性、および両者の関係を明らかにする。
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次年度使用額が生じた理由 |
ベンチマークである韓国蔚山科学大学での調査の実施にあたり、韓国短大生の体験的レディネスの実態や項目に対する認識にずれがあることが判明したため、それらを修正したうえで韓国語への翻訳作業を再度行なった。ベンチマークとの比較対照の上でアウトカム調査の質問項目を再構築する予定であったため、その実施が平成30年度にずれ込み、予定していた調査対象者への謝金および取材のための旅費が未使用となった。 現在ベンチマークとの比較対照および質問項目の再構築を進めている。これを受けて今年度中に、予定していたインタビュー調査を行なう予定であり、その旅費および謝金として使用する計画である。
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