| 研究課題/領域番号 |
16K04665
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
本村 猛能 群馬大学, 教育学部, 教授 (70239581)
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| 研究分担者 |
森山 潤 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (40303482)
工藤 雄司 茨城大学, 教育学部, 教授 (70635614)
角 和博 佐賀大学, 教育学部, 教授 (80145177)
山本 利一 埼玉大学, 教育学部, 教授 (80334142)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 情報教育 / 情報活用能力の3観点 / ＩＣＴ / 情報の科学的理解 / ブルーム評価 / 認知領域 / 精神運動領域 / 情意領域 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，日本と類似の文化圏の韓国・中国との比較研究により『小学校から高校の一連の情報教育により児童・生徒の認知度や科学的理解が充実している』という我々の先行研究の結果を踏まえ，アジア（韓国・中国・インドネシア）及び，異なる文化圏の西洋や米国などの調査も含めて，体系的情報教育のカリキュラム開発と具体的な情報教育の在り方を提案することを目的とした。
本研究により，各学校段階に応じた情報教育が示され，体系化が導き出せると考える。また，ブルームの「認知的領域・精神運動的領域・情意的領域」を柱とする評価理論と，ペレグリーノの「認知(Cognition)」「観察(Observation)」「解釈(Interpretation)」の理論を踏まえ分析することとした。
平成28年度は，調査項目の再設定を行い，改めて我が国の中高生の調査を実施，これに昨年度まで調査している韓国と中国の一般の中高生の調査，そして，ヨーロッパでも我が国の教育内容と類似するスロベニアでの調査を実施した。
その結果，我が国の中高生の情報教育について，意識調査から，情報教育の3観点の意欲については最も高いものの，知識については最も有意に低かった。また，ICTと自己の将来について見てみると，中学生では，我が国が趣味や生活に役立てたいとする割合が何処の国も高いものの，高校生では日本と韓国が趣味や生活の中でのICT活用を希望している人の割合が最も高いという結果になった。一方，中国やスロベニアでは仕事でのICT活用を希望している割合が最も高いという結果になった。
以上の結果は，これまでの我が国の情報教育を軸としての調査であるので，平成25年（2013年）度以降の新学習の改訂を踏まえての調査研究を，調査するアンケートシートの改訂を踏まえてアジア，ヨーロッパの他，オーストラリアやアメリカでの調査も今後行っていく予定であり，併せて科学的理解を深めるための教材を各国に提案する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は，これまでの科研費等の継続研究により，諸外国，特にアジア圏での情報教育のカリキュラムの体系化と学習者の意識について検討し，調査を行うことを目的としてきた。これを受けて，平成28年度は，本内容をヨーロッパやオーストラリア，アメリカに広げつつ，前回までの継続研究の結果より『情報の科学的理解に対する知識が諸外国より有意に低い』という結果を受けて，ヨーロッパでの調査及び比較研究を実施した。
その結果，これらの国での調査でも我が国の情報教育の意識は高いものの，情報の科学的理解についての知識はアジア圏と同様に有意に低いものであった。
そこで，科学的理解を深めるための種々の教材を提案とその科学的理解の内容に相当する意識と知識の事前調査をすべき事がわかった。
特に教材の提案は，平成28年12月のオーストラリアでの国際学会の際に，教材の提案とオーストラリアでの調査を踏まえた研究を本年10月のニュージーランドでの国際学会で提案してほしい旨の連絡が届き，現在その準備をしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度までの研究により，我が国の情報教育のカリキュラムの体系化と固有の目標に向けては，特に科学的理解を深めるための種々の教材を提案し、その科学的理解の内容に相当する意識と知識についてさらに調査すべき事がわかった。
この教材の提案は，本研究の重要な目標の1つである。
昨年12月のオーストラリアでの国際学会の際に，教材の提案とオーストラリアでの調査を踏まえた研究を本年10月のニュージーランドでの国際学会で提案してほしい旨の連絡が届いたので，中学生，高校生に対する我が国の情報教育の学習内容に合う体系化を考慮した教材を検討し本年実践を行う予定である。それらを踏まえて諸外国の方との議論を行い，内容を深められるように現在発表に向けて準備をしている。
平成29年度は平成25年（2013年）度以降学習指導要領が改定された情報教育の内容と教科書の内容を踏まえ，新しく調査項目を作成する予定である。その上で，平成29年度から平成30年度にかけて比較検討するために日本とアジア圏，これまで調査していないオーストラリアあるいはアメリカ等について調査予定である。その上で，『情報の科学的理解』の充実のための提案された具体的な教材を改良し実践していく。
これらの成果についての発表は，国内では8月の日本教育情報学会と産業技術教育学会，海外ではニュージーランドでのICTE（International Conference on Technology Education ）を予定している。
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