| 研究課題/領域番号 |
16K04689
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
有田 洋子 島根大学, 教育学部, 准教授 (70598143)
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| 研究分担者 |
金子 一夫 茨城大学, 教育学部, 特任教授 (70114014)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 美術教育学 / 美術教育史 / 学科目 / 大学院 / 教員養成 / 師範学校 / 教科教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、第二次世界大戦後の日本における美術教育学の制度的基盤の成立過程は、全国の教員養成大学・学部での美術科教育専門の人的整備過程であるとして、以下の調査を行い成果を得た。
東北地方の6大学（弘前大学、岩手大学、宮城教育大学、秋田大学、山形大学、福島大学）と沖縄地方の1大学（琉球大学）に関して、美術教官の勤務期間や担当分野を調査した。その調査結果を基に各大学の美術教官勤務表を作成した。そして、大学ごとの美術教育学の制度的基盤の成立過程と、各地方におけるその特徴を次のように明らかにした。
東北地方：1.師範学校から教員養成大学・学部へ美術関係教官はほぼ移行した。宮城師範学校から東北大学教育学部への移行は難航した。美術科教育専門教官はいなかった。2.美術科教育の学科目の設置は岩手大学と福島大学は昭和39年と早く、秋田大学は昭和51年と遅めであった。その他は昭和40年代に設置された。多くは在職教官の所属移動によってその定員は充足された。3.大学院美術教育専攻の設置は遅めで、全て平成年代に入ってからであった。平成11年に弘前大学に全国で最後に設置されることによって、全国の美術教育学の人的制度基盤の整備は完了した。
沖縄地方：1.沖縄師範学校から琉球大学応用学芸学部及び教育学部に美術関係教官は移行しなかった。美術関係教官は大学開学後に新しく採用されていき、昭和27年からは教育学部、昭和42年からは法文学部に所属した。美術科教育専門教官はいなかった。2.昭和47年に国立移管となり、美術科教育の学科目が設置された。3.平成2年4月に大学院美術教育専攻は設置された。
以上の研究成果は、第40回美術科教育学会滋賀大会口頭発表（平成30年3月）等で公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
まず、実施計画通り、東北地方の6大学（弘前大学、岩手大学、宮城教育大学、秋田大学、山形大学、福島大学）、沖縄地方の1大学（琉球大学）の、美術教官の勤務期間及び担当分野をほぼ計画通りに調査できた。
さらに、その調査結果を基に各大学の美術教官勤務表を作成でき、そして、各大学の美術教育学の制度的基盤の成立過程と、二地方の特徴をそれぞれ次のように明らかにでき、解明不十分な事項はあまりなかった。
東北地方は、1.師範学校から教員養成大学・学部へ美術関係教官はほぼ移行した。宮城師範学校から東北大学教育学部への移行は難航した。美術科教育専門教官はいなかった。2.美術科教育の学科目の設置は岩手大学と福島大学は昭和39年と早く、秋田大学は昭和51年と遅めであった。その他は昭和40年代に設置された。多くは在職教官の所属移動によってその定員は充足された。3.大学院美術教育専攻の設置は遅めで、全て平成年代に入ってからであった。平成11年に弘前大学に全国で最後に設置されることによって、全国の美術教育学の人的制度基盤の整備は完了した。沖縄地方は、1.沖縄師範学校から琉球大学応用学芸学部及び教育学部に美術関係教官は移行しなかった。美術関係教官は大学開学後に新しく採用されていき、昭和27年からは教育学部、昭和42年からは法文学部に所属した。美術科教育専門教官はいなかった。2.昭和47年に国立移管となり、美術科教育の学科目が設置された。3.平成2年4月に大学院美術教育専攻は設置された。以上を明らかにできたことから本研究課題の進捗状況を概ね順調に進展していると判断した。
そして、以上の研究成果を、第40回美術科教育学会滋賀大会口頭発表（平成30年3月）等で公表できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
四国地方の4大学、甲信越地方の3大学に関して調査する。具体的には、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、山梨大学、信州大学、新潟大学を順次調査する。
研究代表者は、対象大学を地域別に分けて順次、当該大学附属図書館、当該大学所在地の公立図書館、美術館等での資料調査と関係者への聞き取り調査をする。
研究分担者は、国立公文書館、国立国会図書館等で資料調査をする。
両者で資料や事実の解釈について協議する。
以上の結果を基に、研究代表者は、各大学の美術教官勤務表を作成する。そして、大学ごとの美術教育学の制度的基盤の成立過程と、各地方におけるその特徴を明らかにする。
研究成果をまとめ、学会での口頭発表および学会誌等への論文投稿を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）
次年度は四国地方と甲信越地方の調査を計画していて、旅費が多めに必要であるため、次年度に14,352円を移行することとした。
（使用計画）
次年度使用額14,352円は、四国・甲信越地方の調査旅費に補填する。
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