| 研究課題/領域番号 |
16K04689
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
有田 洋子 島根大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (70598143)
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| 研究分担者 |
金子 一夫 茨城大学, 教育学部, 特任教授 (70114014)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 美術教育学 / 美術教育史 / 学科目 / 大学院 / 教員養成 / 教科教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、第二次世界大戦後の日本における美術教育学の制度的基盤の成立過程は、全国の教員養成大学・学部での美術科教育専門の人的整備過程であるとして調査を行い、以下の成果を得た。
四国地方の４大学（徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学）と甲信越地方の３大学（山梨大学、信州大学、新潟大学）に関して、美術教官の勤務期間や担当分野を調査した。その調査結果を基に各大学の美術教官勤務表を作成した。そして、大学ごとの美術教育学の制度的基盤の成立過程と、各地方におけるその特徴を次のように明らかにした。
四国地方：1.師範学校から教員養成大学・学部へ美術関係教官はほぼ移行した。美術科教育専門教官はいなかった。2.学科目「美術科教育」は、香川大学に昭和44年、その他は昭和39年に設置された。人的配置は昭和40年代にそれぞれなされた。在職教官の所属移動と新規採用によって定員は充足された。3.大学院美術教育専攻の設置は遅めで、全て平成年代に入ってからであった。なお大学院教育学研究科は全国で最後に高知大学に設置された。
甲信越地方：1.師範学校から教員養成大学・学部へ美術関係教官はほぼ移行した。ただ信州大学では一部の美術関係教官は移行せずに転出し、数年後に大学教官として戻り、後に学科目「美術科教育」に所属した。2.学科目「美術科教育」は、昭和39年に信州大学、昭和49年に新潟大学、そして昭和53年に全国で最後に山梨大学に設置された。学科目への人的配置が同時になされたとは限らない。在職教官の所属移動と美術科教育専門家の新規採用によって定員は充足された。3.大学院美術教育専攻は、昭和59年に新潟大学、平成4年に信州大学、平成9年に山梨大学にそれぞれ設置された。
以上の研究成果は、学会誌論文、著書、口頭発表等で公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
まず、実施計画通り、四国地方の４大学（徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学）と甲信越地方の３大学（山梨大学、信州大学、新潟大学）の美術教官の勤務期間及び担当分野を調査できた。
さらに、その調査結果を基に各大学の美術教官勤務表を作成でき、そして、各大学の美術教育学の制度的基盤の成立過程と、各地方の特徴をそれぞれ次のように明らかにでき、解明不十分な事項はあまりなかった。
四国地方は、1.師範学校から教員養成大学・学部へ美術関係教官はほぼ移行した。美術科教育専門教官はいなかった。2.学科目「美術科教育」は、香川大学に昭和44年、その他は昭和39年に設置された。人的配置は昭和40年代にそれぞれなされた。3.大学院美術教育専攻の設置は遅めで、全て平成年代に入ってからであった。甲信越地方は、1.師範学校から教員養成大学・学部へ美術関係教官はほぼ移行した。ただ信州大学では一部の美術関係教官は移行せずに転出し、数年後に大学教官として戻り、後に学科目「美術科教育」に所属した。2.学科目「美術科教育」は、昭和39年に信州大学、昭和49年に新潟大学、そして昭和53年に全国で最後に山梨大学に設置された。3.大学院美術教育専攻は、昭和59年に新潟大学、平成4年に信州大学、平成9年に山梨大学にそれぞれ設置された。
以上を明らかにできたことから本研究課題の進捗状況を概ね順調に進展していると判断した。
そして以上の研究成果を、学会誌論文（『美術教育学』第40号、平成31年3月）、著書（『美術教育学叢書２ 美術教育学の歴史から』、平成31年3月）、口頭発表（第41回美術科教育学会北海道大会、平成31年3月）等で公表できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
北陸地方の２大学、新構想の３大学、美術教育研究者を輩出した１大学に関して調査する。具体的には、金沢大学、福井大学、上越教育大学、兵庫教育大学、鳴門教育大学、筑波大学を順次調査する。
研究代表者は、対象大学を地域別に分けて順次、当該大学附属図書館、当該大学所在地の公立図書館、美術館等での資料調査と関係者への聞き取り調査をする。研究分担者は、国立公文書館、国立国会図書館等で資料調査をする。そして両者で資料や事実の解釈について協議する。
以上の結果を基に、研究代表者は、各大学の美術教官勤務表を作成する。そして、大学ごとの美術教育学の制度的基盤の成立過程と、各地方におけるその特徴を明らかにする。
研究成果をまとめ、学会での口頭発表及び学会誌等への論文投稿を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）今年度末に発表できた著書及び論文の印刷費と論文掲載料は次年度支払いとなったため、その費用として252,407円を次年度に移行することとした。
（使用計画）次年度使用額は、著書印刷費及び論文掲載料に補填する。
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