| 研究課題/領域番号 |
16K04779
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| 研究機関 | 大阪樟蔭女子大学 |
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研究代表者 |
黒川 通典 大阪樟蔭女子大学, 健康栄養学部, 教授 (30582324)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | OSCE / ICT / VR / 栄養指導 / 臨床面接 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、臨床現場での実習を控えた学生が、タブレット端末の画面上に表示される模擬患者との面接を行うことにより、事前にその内容を評価し、トレーニングを行えるプログラムを開発することを目的としている。医療面接の評価方法としては客観的臨床能力試験(Objective Structured Clinical Examination ;以下OSCE)がよく知られている。これは患者とのコミュニケーションスキルを含めた臨床技能・態度を評価する実技試験として、医療系大学でよく実施されているが、評価の公平さの担保や、多大な人手・時間・費用を要する等の課題があり、広く普及には至っていない。特に栄養系大学では多種多様な患者に対応した栄養指導の技能に関しては、標準化されたOSCEの作成や実用化に至っていないのが現状である。その背景には、栄養指導の質の評価は、指導者個々の経験・特徴に基づく差異や、患者個々の治療への意欲・価値観等に対応した有効な言葉遣いや指導内容の差異、療養指導の正解は１つではないといった栄養指導の根本的性質に左右され、標準化が困難であることも理由の１つと考えられる。本研究におけるプログラムは模擬患者のアクションに対する被評価者の発言を分析することが特徴であり、面接の過程を評価するための標準化されたアルゴリズムの構築が必須である。そのため、2016年度においては実際に栄養指導を行っている管理栄養士に臨床面接で重要なキーワードをプロセスレコードとインタビューにより抽出した。また、2017年度では学生が行う臨床面接と臨床現場で実施されている栄養指導で重要視されているキーワードの違いを分析した。さらに、分析を受けて患者とのやりとりを考慮したアルゴリズムを構築し、VR(virtual reality)ゴーグルを用いたトレーニングプログラムの開発を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2016年度において、臨床現場における栄養指導の実態把握を行い、プログラム開発に必要な情報としてキーワードの抽出を行った。2017年度においては、臨床現場と学生が行う栄養指導の差異を把握するため、模擬患者をアニメーションで表現した糖尿病の症例ビデオを作成した。管理栄養士養成校の3年生の学生28名に、症例ビデオを使った栄養指導を2例実施してもらい、指導内容を記したレポート(56件)の作成を依頼した。レポートについてはテキストマイニング分析によりキーワードの抽出を行った。このキーワードの比較により、臨床現場と学生の意識に大きな差があることが明らかになったが、このことについては学会報告と論文投稿を行った。
続いて、この模擬患者のアニメーションを使って、VRトレーニングツールを開発した。これはVRゴーグル内を装着した被検者が、模擬患者が発言する内容に反応して発言し、その発言内容を音声入力システムによりテキスト分解し、テキストに含まれるキーワードにより模擬患者の所作が変動するシステムである。適切なキーワードが含まれるアドバイスにより模擬患者との良好な関係が維持できれば無事終了するというシステムである。しかしながら、当初タブレット端末を用いたシステムを、より臨場感を得られるようにしたほうが効果的な教育ができると考え、VRシステムに変えたことで、開発スケジュールに影響が出ることとなった。VRシステムに変更することにより、より開発に要する期間が必要になったが、結果的に十分な開発期間を確保できなかった。現状のシステムにおいてはキーワードの拾い出しが不十分である点や、アルゴリズムの見直しなど、改良の余地を残している。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初、2018年度において完成したセルフトレーニングプログラムの教育効果を評価する予定であったが、プログラム自体に改良の余地を残しており、まずは十分な教育効果が期待できる実用的なプログラムを完成させる予定である。そのためには、プログラム内のストーリー展開等アルゴリズムの見直しを行う。
その後、学生を対象に、本研究で開発したセルフトレーニングプログラムを用いた教育効果について、実施前後のアンケートにより評価を行う予定である。また、併せて臨床現場で栄養指導を行っている管理栄養士に試してもらい、プログラムの見直しや使い勝手についてアドバイスをもらう予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2017年度において、プログラム開発に十分な期間をもたせることができなかったため、予定していたプログラム開発のための委託料が予定額を下回った。そのため、2018年度においてプログラム改良のための委託料に充当する予定である。
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