| 研究課題/領域番号 |
16K04779
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| 研究機関 | 大阪樟蔭女子大学 |
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研究代表者 |
黒川 通典 大阪樟蔭女子大学, 健康栄養学部, 教授 (30582324)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | OSCE / ICT / VR / 栄養指導 / 臨床面接 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、臨床現場での実習を控えた学生が、タブレット端末の画面上に表示される模擬患者との面接を行うことにより、トレーニングを行えるプログラムを開発することを目的としている。医療面接の評価方法としては客観的臨床能力試験(Objective Structured Clinical Examination ;以下OSCE)がよく知られている。これは患者とのコミュニケーションスキルを含めた臨床技能・態度を評価する実技試験として、医療系大学でよく実施されているが、評価の公平さの担保や、多大な人手・時間・費用を要する等の課題があり、広く普及には至っていない。特に栄養系大学では多種多様な患者に対応した栄養指導の技能に関しては、標準化されたOSCEの作成や実用化に至っていないのが現状である。その背景には、栄養指導の質の評価は、指導者個々の経験・特徴に基づく差異や、患者個々の治療への意欲・価値観等に対応した有効な言葉遣いや指導内容の差異、療養指導の正解は１つではないといった栄養指導の根本的性質に左右され、標準化が困難であることも理由の１つと考えられる。本研究におけるプログラムは模擬患者のアクションに対する被評価者の発言を分析することが特徴であり、面接の過程を評価するための標準化されたアルゴリズムの構築が必須である。そこでこれまでに実際に栄養指導を行っている管理栄養士に臨床面接で重要なキーワードをプロセスレコードとインタビューにより抽出した。また、学生が行う臨床面接と臨床現場で実施されている栄養指導で重要視されているキーワードの違いを分析した。それらをもとに患者の多様性に適応したフレーズの選択技術を会得するためのアルゴリズムを開発し、VR(virtual reality)ゴーグルを用いたトレーニングプログラムの開発を行うこととする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2016年度では臨床現場における栄養指導の実態把握を行い、プログラム開発に必要な情報としてキーワードの抽出を行った。2017年度では模擬患者をアニメーションで表現したビデオを使って学生の行う栄養指導を分析し、キーワードの抽出を行った。このキーワードの比較により、臨床現場と学生の意識に大きな差があることが明らかになったが、このことについては学会報告を行った。続いて学生向けのVRトレーニングツールを開発した。これはVRゴーグル内を装着した被検者が、模擬患者が発言する内容に反応して発言し、その発言内容を音声入力システムによりテキスト分解し、テキストに含まれるキーワードにより模擬患者の所作が変動するシステムである。適切なキーワードが含まれるアドバイスにより模擬患者との良好な関係が維持できれば無事終了する。このシステムを使って実際にトレーニングを行ったが、実用的なシステムといえるものにならなかったため、再度アルゴリズムやシステム仕様を見直し、プログラムを再構築することとした。当初の計画ではタブレット上にアニメーション動画による模擬患者とのやりとりを再現することとしていたが、より現実感を得るためにVRシステムに仕様変更した。そのことで端末のスペックの要求が高くなり、スムースな動画再生が実現できなかった。さらに、音声認識方法でグーグルのサービスを利用することとしたが、そのことで通信環境の整備が必要となった。また、バグの対応、キーワードの拾い出しが不十分であるなどのソフト上の問題も発生し、仕様の見直しを余儀なくされた。また、この間の音声認識やVRに関する技術革新はめざましいものがあり、新技術に対応したアルゴリズムに変更するとともにハードウエアの要件を見直すこととし、仕様の修正も含めて再度プログラム作成委託を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019年度において、セルフトレーニングプログラムの教育効果を評価する予定である。本プログラムでは臨床現場の専門職が経験的に会得していく技術をバーチャルでマスターできることを狙いとしており、その評価を行うこととしている。まずは学生を被検者としてプログラムを実施し、「何に気づいたか」を、中心に評価していくこととする。さらに、臨床現場で栄養指導を行っている管理栄養士に試してもらい、実用性、技術習得効果、使い勝手について評価をもらう予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2018年度においてプログラム開発を行うこととしていたが、アルゴリズムの見直しなどによりプログラム委託に係る仕様書の作成に手間取ることとなり、委託開始が遅れることとなった。そのため、委託業務完了が2019年度にずれ込むこととなり、そのことに伴い支払いが2019年度に持ち越すことになったため。
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