| 研究課題/領域番号 |
16K04780
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 大阪府立大学 |
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研究代表者 |
吉田 敦彦 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 教授 (20210677)
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| 研究分担者 |
永田 佳之 聖心女子大学, 現代教養学部, 教授 (20280513)
今井 重孝 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (80160026)
西村 拓生 奈良女子大学, 人文科学系, 教授 (10228223)
西平 直 京都大学, 教育学研究科, 教授 (90228205)
森岡 次郎 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 准教授 (10452385)
藤根 雅之 大阪大学, 人間科学研究科, 助教 (40802947)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | オルタナティブ教育 / 教育機会確保法 / 多様性と公共性 / シュタイナー教育 / ホリスティック・アプローチ / サステイナブルスクール / 中間支援組織 / 公的認証 |
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| 研究成果の概要 |
日本のオルタナティブ学校に関する事例研究と原理的考察を通して、公教育とオルタナティブ教育とが連携する意義と可能性を明らかにした。1)多義的な「オルタナティブ」概念および「多様性と公共性」をめぐる議論を分析したうえで、学校教育法と並立するオルタナティブな教育機会確保法の意義を明らかにした。2)オルタナティブ教育実践の質を保証する先行事例として、相互認証、教員研修、公民連携等の役割を担う中間支援組織の試み、および台湾の「実験教育三法」の動向を検証した。3)公教育学校とオルタナティブ学校が連携したサステイナブルスクール・プロジェクトに参画し、ホールスクールアプローチによる実践・評価モデルを開発した。
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| 自由記述の分野 |
教育学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
公教育の改革動向において、従来型の教育とは異なるオルタナティブな志向のもつ可能性が注目されている。たとえば、法制度面では、履修主義の就学義務に対する習得主義の多様な学習機会確保、質保証における行政による事前一律規制から互助団体によるプロセス認証評価、カリキュラムデザインにおけるESD（持続可能な開発のための教育）に代表されるようなホールスクール・アプローチによる変容型の学習といった志向がそうである。オルタナティブ学校をその基本原理から実践・評価法まで多角的に検証した本研究は、公教育学校との対立図式を超えて、両者の役割と意義を限定的に理解して相互補完的に連携するために有効な知見を提出した。
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