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2018 年度 実施状況報告書

読字障害における中間表現型:認知・知覚機能のサブグループ化と介入支援方法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K04802
研究機関北海道大学

研究代表者

柳生 一自  北海道大学, 医学研究院, 特任助教 (90597791)

研究分担者 橋本 竜作  北海道医療大学, リハビリテーション科学部, 准教授 (00411372)
関 あゆみ  北海道大学, 教育学研究院, 准教授 (10304221)
齊藤 卓弥  北海道大学, 医学研究院, 特任教授 (20246961)
須山 聡  北海道大学, 医学研究院, 特任助教 (70758581)
白石 秀明  北海道大学, 大学病院, 講師 (80374411)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード限局性学習症 / 読字障害 / 書字障害
研究実績の概要

H29年度までは、北海道大学病院小児科・精神科外来にて延べ30名程度の限局性学習症と診断される児童をリクルートしてきた。全例について臨床表現系としての各種検査(WISC-IV、音読検査など)を行ってきた。また認知・知覚的表現系については音韻処理課題の準備を行い、眼球運動機能検査についてもGazefinderを用いた課題を作成した。またDTVP-3を海外から購入し、今後は標準データの取得を含めて検討していく予定である。またタブレット機器とタッチペンを用いた書字評価ソフトウェアの開発を行った。今後は微細運動困難を原因とする書字障害児の評価方法を確立する予定である。
脳神経基盤研究については20名以上のディスレクシア群および14名の対照群で音読時の脳活動について脳磁図を用いて測定した。現在これによって得られた結果からは、無意味単語音読時の左側頭葉上側頭部の活動低下、有意味単語音読時の左下前頭葉の活動低下、さらに絵の呼称時に右下前頭葉の活動亢進が明らかとなった。特に絵の呼称時の脳活動の違いは、読字障害をもつ子どもたちが、文字だけでなく視覚刺激に対する反応が異なることを示しており、視覚刺激にて通常と異なる脳内経路を使用していることが示唆された。一部の研究では読字障害をもつ人は、視覚的・空間的な把握能力に優れているという報告もなされており、本研究で得られた結果は、こうした脳活動のそもそもの違いを示しているのかもしれない。
H30年度、研究代表者は1年間米国Massachusetts General Hospitalに勤務し、主に脳磁図および機能的MRIの解析について研鑽を積んだ一方で、国内臨床におけるデータ解析については遅れかが生じたため、研究期間の延長を申請した。今後、米国での研究を生かして臨床データを用いた解析を行うことで、より精緻な研究成果が見込める。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

H29年度は前年に引き続き、北海道大学病院小児科・精神科外来にて延べ30名程度の限局性学習症と診断される児童をリクルートしてきた。全例について臨床表現系としての各種検査(WISC-IV、音読検査など)を行ってきた。また認知・知覚的表現系については音韻処理課題の準備を行い、眼球運動機能検査についてもGazefinderを用いた課題を作成した。またDTVP-3を海外から購入し、今後は標準データの取得を含めて検討していく予定である。またタブレット機器とタッチペンを用いた書字評価ソフトウェアの開発を行った。これらの臨床データについては、一定数集まったことからデータクリーニングを行い、今後臨床表現型からのサブグループ化を進めていく。脳神経基盤の研究は一定の成果が得られたため、今後、米国で学んだ解析技術を用いデータをまとめ結果を公開する予定である。

今後の研究の推進方策

サブグループ化を行う上で一定程度の人数をリクルートできたため、今後は研究分担者と協働し読字や書字についてのデータをクリーニングし、サブグループに着目したさらなる評価方法の開発を進めていく。主訴が学習困難である児童だけでなく幅広い層から抽出を行っていく。さらにサブグループ化された症例への介入を進めていく予定である。
認知表現系については、DTVP-3の日本語版の標準化を同時進行する予定である。より先進的な視覚認知および上肢微細運動の評価ツールとして活用できると考えている。また現在開発を終えたタブレットとペンデバイスを用いた書字評価方法は、微細運動障害に起因する書字の困難をもつ場合に指導効果も評価できるツールとなる可能性があり、これらを用いた一部症例の検討を開始していく。
脳神経基盤研究については現在、音韻処理および意味処理課題を作成中であり、今年中にはこれらの脳活動測定が可能となる予定である。視覚表象に対する脳内プロセスを明らかにすることができると考えている。上記3分野で多層的な研究を発展させていく。

次年度使用額が生じた理由

当初予定した、眼球運動測定装置の購入において別予算にて購入が可能となったため今年度の使用額が減少した。また認知機能検査の進行が遅れていることから、一部の人件費などが使用されなかった。

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公開日: 2019-12-27  

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