| 研究実績の概要 |
弱視幼児児童生徒（以下、弱視生徒）の視覚補助具として、従来の近用弱視レンズ（ルーペ）や遠用弱視レンズ（単眼鏡）、拡大読書器等のほかに、汎用性のあるタブレット端末等の機器（以下、ICT）を活用する新たな可能性が探られている（川嶋ら,2012：弱視教育50(1)，1-7）。これらのICTは、弱視生徒の学習支援において、理解しやすくて疲労の少ない教材・教具を手軽に提供できる可能性をもつが、その使用頻度に関するデータは少ない。そこで、全国の視覚特別支援学校（以下、盲学校）67校（国立1、公立65、私立1）に在籍する弱視生徒を対象として調査を実施した。なお、本研究は筑波大学人間系研究倫理委員会の承認(筑27-16)を得て、参加者に不利益が無いよう万全の注意を払って行われた。
調査項目は、各幼児児童生徒の在籍学部、使用文字、視覚補助具であり、各属性の人数について、比較・検討した。本調査で回答が得られた総数は2,951名分であった。そのうち、視覚補助具使用者は1,409名（総数の47.8％）であり、ICT使用者は279名（同9.5％）であった。視覚補助具使用者の５人に１人はICT使用の実態が把握できた。一方で、ICTのみ使用するものは少なく（45名，ICT使用者の16.1％）、２種類以上の視覚補助具使用のうちの１つがICTであることが多くを占めた（234名，83.9％）。使用文字別のICT使用者は普通文字(拡大教科書)が最も多く236名であり、次いで普通文字(通常の教科書)の33名、点字使用者の30名、併用(主に拡大・普通文字)者9名、併用(主に点字)・音声録音教材・文字指導困難がそれぞれ5名ずつであり、弱視生徒の割合が高かった。
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