研究課題/領域番号 |
16K04834
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研究機関 | 愛媛大学 |
研究代表者 |
樫木 暢子 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (10635858)
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研究分担者 |
苅田 知則 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (40363189)
中野 広輔 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (60735330)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 医療、福祉、教育との連携 / 病弱教育関連科目のシラバス検討 / タブレット端末の活用 |
研究実績の概要 |
2016 年度はニーズの共有や啓発活動、病弱教育関係科目のシラバス検討、学生による病弱実習の拡大が主な成果であった。 (1)教育、医療、福祉の関係者への啓発活動として、病気療養児の自立支援を行なっているNPO法人と連携し、シンポジウムを開催した。医療関係者、福祉関係者らは病気療養児の社会的自立のためにも教育の必要性を認めた。また教育関係者は医療、福祉と連携して学習機会の保障を行っていく必要性を認め、愛媛県内における連携ネットワークが発足した。学会では主に情報収集と啓発活動を行った。病気療養児への教育の重要性は確認できたが、学校教員養成課程においてはほとんど取り扱われていないことが明らかになった。 (2)病弱教育関連科目群の改変については、「発達障害児の健康教育」「発達障害児の教育実践論」において実施したルーブリック評価から、シラバス検討を行った。これらの科目は学校教員養成課程の学生も受講可能な科目であり、成果報告シンポジウムでは、「子ども理解」の力の育成、特別で高度な配慮の実現の意味とインクルーシブ教育システム時代におけるグレーゾーンの子どもたちへの配慮について示唆を得ることができた。 (3)新たに2病院と学習支援に関する連携関係を構築し、これまでの実績を合わせ、1施設、4病院、1NPOと連携して病弱実習を行うことができるようになった。 (4)タブレット端末を用いた学習補完のデモとして、遠隔地の子どもとタブレット端末でのディスカッションを行った。病気により声が出にくい場合のマイクの対応など、新たな課題が明らかになった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
学生による学習支援を行ないながら、ニーズを把握し、タブレット端末を用いた遠隔授業を計画していたが、対面での学習支援がほとんどであったことから、デジタル教材等の作成には至らなかった。
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今後の研究の推進方策 |
学習機会保障のニーズは流動しながら常にある状況であるが、子どもの健康状態や入退院などによるニーズの変化への対応が求められており、変化するニーズに対してすぐに対応できる基礎的なメディア教材の作成、即応可能なシステムの検討が必要である。年次計画に加えて、学生に対して、コンテンツ作成方法を教授するカリキュラムを検討したい。
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次年度使用額が生じた理由 |
タブレット端末等で用いるメディア教材、デジタルコンテンツの作成が進まなかったため。
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次年度使用額の使用計画 |
メディア教材、デジタルコンテンツ等の作成及び活用を進めるとともに、作成と活用のための学生向けエクステンション活動を行う。
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