• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2018 年度 実績報告書

水中有機変換反応系の開拓を指向した高分子担持金属触媒と反応基質の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K05871
研究機関琉球大学

研究代表者

鈴鹿 俊雅  琉球大学, 理学部, 准教授 (00468068)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワードグリーンケミストリー / 触媒・化学プロセス / 環境化学 / ナノ材料 / 二酸化炭素排出削減
研究実績の概要

有機金属触媒を用いた炭素-炭素、炭素-窒素、炭素-酸素結合形成反応は広く研究され、現在、有機合成を行う上で欠かせない手法である。また、水中系での結合形成反応もグリーンケミストリーの観点から開発の期待が急速に高まってきている。
これらの反応は、ハロゲン化アリールと有機金属試薬とを用いたカップリング反応により実現されており、基質より生成したハロゲン化物イオンが反応排水を汚染してしまう問題がある。また、水中にはCO2が容易に溶存でき、炭酸塩として存在しているが、現状の水中系での反応の開発においては、この資源をうまく活用できていない。そこで本課題では、1)擬ハロゲン化物を用いた反応を開発する、2)水中溶存CO2を原料とする有機変換反応の開発を検討することで環境調和型反応の構築を目指し研究を行った。
両親媒性の反応としてPS-PEG共重合高分子レジンに着目し、同レジン上に新しく調整した有機反応を司るパラジウム錯体を固定化し、また、一方で、同レジン上にエチレンイミンとビオチン誘導体をCO2固定化部位として導入した固体触媒の合成を行った。次に、その固体触媒を用いて、水中に溶存するCO2の変換反応を試みたが、目的とするメタノールの生成は24時間の反応でごくわずかしか得られなかった。反応の効率化のため、-70℃~-20℃の低温でかつ20MPaまでの反応を試みたが収率の改善はほとんど見られなかった。一方で、擬ハロゲン化物を用いた炭素-炭素結合反応では、前年40%程度得しか反応効率は得られなかったが、擬ハロゲン化物としてアリルエステルを用いることで、クロスカップリング反応がスムーズに進行することを見いだし、その反応の立体選択性まで明らかにできた。また、ジアゾニウム塩とのカップリング反応も収率の向上が見られた。この研究期間で、課題(1)、(2)ともに今後研究を継続・発展させるための知見がえられた。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] Polymer-Supported Terpyridine Palladium Complex for the Allylic Alkylation with Arylboronic Acid in Water2019

    • 著者名/発表者名
      Toshimasa Suzuka, Naoki Takayama, Masanori Unten, Kaoru Onda, and Kazuhito Ogihara
    • 雑誌名

      Transaction Material Research Society of Janan

      巻: 44 ページ: 41-44

    • DOI

      https://doi.org/10.14723/tmrsj.44.41

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 有機ボロン酸を求核剤とする高分子担持Pd触媒を用いた水中でのアリル位置換反応2018

    • 著者名/発表者名
      大城 勇人・高山直樹・恩田馨・運天柾憲・鈴鹿俊雅
    • 学会等名
      日本化学会中国四国大会
  • [学会発表] 芳香族ジアゾニウム塩を用いた高分子担持Pd触媒によるクロスカップリング反応2018

    • 著者名/発表者名
      運天柾憲・鈴鹿俊雅
    • 学会等名
      日本化学会中国四国大会
  • [備考] 琉球大学 研究者データベース

    • URL

      http://kenkyushadb.lab.u-ryukyu.ac.jp/search?m=home&l=ja

  • [備考] 理学部 有機化学研究室

    • URL

      http://www.cc.u-ryukyu.ac.jp/~suzuka/Site/Home.html

URL: 

公開日: 2019-12-27  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi