| 研究実績の概要 |
平成29年度において、国内外の現地調査を多数行った。国内においては、東海、関東地方を中心に景観現地調査を実施した。海外の現地調査ではイタリアを中心に、ドイツとチェコとオーストラリアを追加して行った。チェコにおいては、欧州ランドスケープ条約会議のワークショップに参加し、景観情報共有システムに関する先進事例の調査を実施したことが大きな成果であった。
上記の現地調査を活かして、国内外での論文発表を行ったが、多くの論文を作成し、学術的成果を出すことができた。特に、"Methodologies and Challenges of ‘View Protection Areas’ for Landscape Planning in Japan"は、日本の眺望景観の観察方法と計画方法について論じた国際論文で、海外で通用する景観観察手法を論じている。一方、イタリア都市計画家協会第20回会議で口頭発表した論文"View protection areas of the historic monuments by landscape plans in Japan"においても、海外において日本の景観観察方法の独自性を議論することができた。また、アジア・パシフィック都市計画国際会議（2017 International Conference of Asian-Pacific Planning Societies）において口頭発表した論文"Evaluation of Landscape Management Labor Accounts in a Regional Scale, A Case Study of Chubu Metropolitan Area, Japan"において、景観管理評価手法に関する日本の独自性を発表し、ベストプレゼンテーション賞（連名）を受賞するなど、成果を上げることができた。
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