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2018 年度 実績報告書

歪エネルギー駆動による超微細Cu配線の結晶粒粗大化プロセス開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K06793
研究機関茨城大学

研究代表者

篠嶋 妥  茨城大学, 理工学研究科(工学野), 教授 (80187137)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード超微細Cu配線 / 粒径粗大化 / 不純物効果 / フェーズフィールド法 / 計算機実験
研究実績の概要

線幅30nm以下の超微細Cu配線の信頼性を向上させることは、ULSIの性能向上に必須の課題となっている。そのためにはCu配線の抵抗率を下げ、かつエレクトロマイグレーション耐性を上げることが必要であり、それはCu配線を構成するCu多結晶粒を一様に粗大化することで実現できる。ところが、LSI中の極微細配線という制限のために、そのプロセス開発は未だに成功していない。最近、茨城大の大貫らにより、Cu配線のめっきプロセスにおける電解液・アノード純度を上げ、かつ添加剤の量を極小化することにより、大幅な粒径向上が実現された。これは銅極細配線における粒成長を阻害する不純物のピン止め効果がきわめて重要であることを示している。本研究は、この不純物効果を再現するため、フェーズフィールド法による計算機実験を行った。さらに、同じ系に応力を付加した場合に、付加しない場合と比べて粒径粗大化の効果があるのかどうかについても計算した。
初期配置として、平均粒径 (アニール前の平均粒径)が実験値40 nm になるように、ボロノイ分割で粒子の区画を分け、区画ごとに粒子の方位を乱数で割り振る。「粒界」と決めた区画に対して、ある割合で「ピン止めする区画」を決める。この割合を impurity xx% と表わす。「ピン止めする区画」については、フェーズフィールド(結晶度)φの時間変化がないものとする。Impurity 25 %と 0 %の計算結果を比較すると、不純物のピン止め効果により粒成長の阻害が見られた。実際に作成した極細銅配線のTEM断面観察と比較すると、Impurity 25 %の結果は従来プロセスの断面観察結果、Impurity 0 %の結果は電解液を高純度化し、添加剤を通常の10分の1まで減らした試料の断面観察結果と符合した。また、系に応力を付加することによる粒径粗大化の効果が認められた。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Effects of Electroplating at Lower Leveler and Suppressor Contents on the Formation of Very Low Resistivity Narrow Cu Interconnects2019

    • 著者名/発表者名
      Miyamoto Ryo、Tamahashi Kunihiro、Inami Takashi、Sasajima Yasushi、Onuki Jin
    • 雑誌名

      Journal of The Electrochemical Society

      巻: 166 ページ: D137~D143

    • DOI

      10.1149/2.0991904jes

  • [雑誌論文] Nano-Structure-Controlled Very Low Resistivity Cu Wires Formed by High Purity and Optimized Additives2018

    • 著者名/発表者名
      Onuki Jin、Tamahashi Kunihiro、Inami Takashi、Nagano Takatoshi、Sasajima Yasushi、Ikeda Shuji
    • 雑誌名

      IEEE Journal of the Electron Devices Society

      巻: 6 ページ: 506~511

    • DOI

      10.1109/JEDS.2018.2808494

  • [学会発表] Grain Coarsening Mechanism of Cu Confined in Ultra-fine Wire2018

    • 著者名/発表者名
      Yasushi Sasajima , Takatoshi Nagano and Jin Onuki
    • 学会等名
      WCSM-2018 (BIT’s 4th Annual World Congress of SmartMaterials -2018)
    • 国際学会

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公開日: 2019-12-27  

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