| 研究課題/領域番号 |
16K07536
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
真鍋 義孝 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 教授 (80131887)
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| 研究分担者 |
小山田 常一 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 准教授 (00244070)
西 啓太 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 助教 (60823292)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 歯根数 / 時代的変異 / 地域的変異 / 非計測的形質 / 系統間変異 / 小進化 / 歯根融合傾向 / 歯根退化の方向性 |
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| 研究実績の概要 |
現在までに、日本列島における新石器時代から現代に至る過去１万年間にわたるヒトの歯根形態の時代的・地域的変異について明らかにし、これらの変異が生じた要因について集団の形成過程や小進化の観点から解釈を行ってきている。本研究では、まず現代日本人の上顎大臼歯の歯根の退化傾向について調査を行い、上顎大臼歯の形態形成フィールドにおいては第一大臼歯から第三大臼歯への遠心に向かって、歯根の退化による遠心方向への明瞭な融合傾向が認められた。さらにヒトにおける上顎大臼歯の歯根退化融合傾向が1つの歯の中でどの方向から起こっているかという退化の基本的原理の解明、ならびにその要因について解明するため、弥生時代から現代に至る歯根数の時代的変異の中で退化が最も強く表れている現代日本人の上顎大臼歯歯根の退化融合傾向について、歯種内における歯根退化の方向性ではなく、１歯内で起こる歯根退化の方向性について分析を行った。上顎大臼歯における歯根の融合傾向は、第一大臼歯と第二大臼歯では基本的には頬側と近心の２方向から起こる傾向があるが、遠心からの退化の影響を強く受ける第三大臼歯の場合は、遠心からの融合傾向が頬側や近心からの融合傾向より優位にはたらく傾向があることが明らかになった。これらの歯根の退化の様相が、各上顎大臼歯の萌出時期ならびに歯根形成時期、そして歯槽骨の発育時期に影響を受けている可能性について検討すべきであるとの観点から、新たに分析を進めている。また日本の集団ばかりでなく、他の地域集団においても同様の退化が起こっている可能性について分析するため、台湾大学の福建系台湾人の人骨資料についても調査を進めている。さらに下顎の大臼歯に関しても上顎大臼歯と同様の歯根の退化傾向が進行しているかについて分析を進めるため、データ採取を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の目標は、日本列島における新石器時代から現代に至る過去１万年間にわたるヒトの歯根数の時代的・地域的変異について、データ収集と分析を行うことである。日本列島の資料としては、北海道、本州、北部九州、南部九州、沖縄における縄文時代、弥生時代、古墳時代、中世、近世、現代の人骨からデータの追加を行った。その過程において、１歯内における歯根の退化傾向の方向性が第一大臼歯と第二大臼歯および第三大臼歯で異なっていることを発見し、その解明を進めるため、当初予定していたデータよりも詳細なデータの採取と解析を行う必要があるため予定より時間がかかっている。さらに現代日本人で明らかになった結果がヒトの歯の歯根融合傾向の基本的原則として集団間で共通性を持つのかについて明らかにするためには、他の地域の集団との比較が必要であるため、台湾の福建系台湾人の人骨からのデータの採取を行っているが、さらに分析を進めるためには時間を要する。特に前年度はコロナ禍による他の業務過多により、本研究の推進に遅延が生じたが、研究期間を延長することにより分析をまとめる予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでに上顎大臼歯の歯根の退化傾向について、歯種内と歯内での歯根退化融合傾向がどの方向から起こるかという基本的原理の解明に向けての調査を行ってきたが、今後は得られた歯根退化の特徴が他の地域でも同様の変異として起こっているかについて解明を進めるため、台湾の福建系台湾人のデータを採取し、解析を進めている。
さらに、肉眼よりも観察精度を高めるための方法として開発した光ファイバーカメラ観察法による歯根膜隙からみた歯根分岐部の画像に基づく歯根形態のデータを加えて、分析を行いたいと考えている。また現代人については、CT画像の分析を行うことにより、歯根の３次元形態の精密な復元と解析を進めたいと考えている。
加えて、現在までに得られている上顎大臼歯の退化傾向が下顎大臼歯においてもみられるかどうかについても、研究を広げていきたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
前年度はコロナ禍によって、他の教育業務に多くのエフォートを費やさざるを得なくなったため、本研究課題の実行計画を遂行することが遅れていることに加えて、国内や海外の大学に保管されている古人骨資料からのデータ採取のための移動が制限されているため、研究期間の延長を申請し、受理されている。
延長された最終年度の期間に、追加データの採取や追加分析を行って、得られた成果を公表するために経費を使用する予定である。
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