研究課題/領域番号 |
16K07636
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研究機関 | 秋田県立大学 |
研究代表者 |
高橋 正 秋田県立大学, 生物資源科学部, 教授 (80132009)
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研究分担者 |
菅野 均志 東北大学, 農学研究科, 准教授 (30250731)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 褐色森林土 / 黒ボク土 / 非アロフェン質黒ボク土 / アンディック特徴 / 一次鉱物組成 / 火山ガラス / 元素組成 |
研究実績の概要 |
東北地方のうち,秋田県,宮城県,岩手県における黒ボク土およびその近隣の褐色森林土地帯を対象として,土壌調査および土壌試料の採取を行った。 秋田県では,県北部の鹿角・小坂地域,北秋田地域,能代・山本地域,男鹿地域にわたる30カ所において簡易土壌調査(0~30cm深)および代表地点4カ所での土壌断面調査(0~100cm)を行い,土壌試料を採取した。これらの試料の物理化学性,特にアンディック特徴である,酸性シュウ酸塩可溶アルミニウム(Al)および鉄(Fe),ピロリン酸塩抽出AlおよびFe,リン酸保持量,仮比重などを調べた。その結果,これらの地帯には広く黒ボク土および類縁土壌(ばん土質褐色森林土)が分布することが確かめられた。土壌の中砂画分(0.05~0.2 mm)に含まれる火山ガラスを1粒ずつ元素分析してその起源を推定したところ,全ての地域で十和田a火山灰が含まれ,十和田湖に近い地域ではとくに強い影響を受けていた。また,ほとんどの地域で白頭山-苫小牧火山灰(B-Tm)の影響を受けていることが明らかとなった。 宮城県と岩手県においては,昨年採取した仙台市太白山東麓の土壌分析を進めるとともに,宮城県県中央部の鹿島台丘陵(大崎市鹿島台)を対象に28地点の簡易土壌調査(0~45cm深)と代表地点5カ所での土壌断面調査(0~100cm),岩手県県中央部の佐比内丘陵(紫波町)を対象に40地点の簡易土壌調査と代表地点6カ所での土壌断面調査を新たに実施し,それぞれ土壌試料を採取した。新たに採取した土壌試料について,アンディック特徴に関係する理化学性を中心に調べた結果,両地域とも黒ボク土類縁土壌が地形の影響を受けて分布すること,鹿島台丘陵の一部の地形面では普通アロフェン質黒ボク土が,佐比内丘陵の一部の地形面では腐植質褐色非アロフェン質黒ボク土が確認された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度は研究代表者の勤務地の移動やそれに伴う業務量の増加により,進捗状況は「(3)やや遅れている」であったが,平成29年度では研究代表者および研究分担者ともに順調に研究を進めた。
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今後の研究の推進方策 |
平成28年および29年度に引き続き,秋田県北部を中心として調査範囲を拡大して森林地域の黒ボク土類縁土壌の調査と試料採取を行う。宮城県と岩手県においては,昨年度までに採取した土壌試料の一般理化学分析を進めるとともに,中砂画分(0.05~0.2 mm)に含まれる火山ガラスを1粒ずつ元素分析してその起源推定を実施する予定である。 新たに採取する土壌については,火山灰土壌に特有な性質であるアンディック性質に関する分析を行う。すなわち,酸性シュウ酸塩可溶アルミニウムおよび鉄,ピロリン酸塩抽出アルミニウムおよび鉄,リン酸保持量,仮比重などである。これに加えて,土壌の一般的な化学性の分析を行う。分析項目は次の通りである。全炭素・全窒素(乾式燃焼法,NCアナラーザーによる),pH(H2O)およびpH(KCl)(ガラス電極法),交換性塩基(Ca, Mg, K, Na)および陽イオン交換容量(CEC)(ショーレンベルガー法に基づく自動抽出装置を使用),交換性アルミニウム(Blakemore法)。また,土壌の粒径分析および各画分の前処理を行い火山ガラス分析の試料を得る。 得られた中砂(0.05~0.2 mm)部分について,偏光顕微鏡および実体顕微鏡を用いて一次鉱物の同定を行い,火山ガラス含量を求める。試料をポリエステル系樹脂包埋法で固定し,硬化後に表面を研磨して,電顕用試料台にマウントする。これを走査型電子顕微鏡(SEM)-エネルギー分散型X線分光法(EDX)で多量元素(SiO2, TiO2,Al2O3,FeO,MnO,MgO, CaO, Na2O,K2O)の元素分析を行う。 既知の代表的な広域テフラである,鬼界-アカホヤ(K-Ah),姶良-丹沢(AT),白頭山-苫小牧火山灰(B-Tm)およびこれまでに収集した東北地方の主なテフラについても,同様に火山ガラスを分析する。
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次年度使用額が生じた理由 |
(理由)平成29年度中に行う予定であった分析が多少遅れたため,それに用いる消耗品(特に分析用ガス等)の費用を次年度に繰り越した。
(使用予定)平成29年度中に行う予定であった分析のための物品費に充てる予定である。
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