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昨年度に引き続き、若年単身層の生鮮果物の消費を抑制する要因として「情報過負荷（スーパー等の売り場で、多様な品種・産地・価格・数量の生鮮果物が販売され多様な情報が提示されることで、商品選択に過大な負担がかかること）」に注目し研究を行った。
1）購入場面での視線軌跡計測
被験者にモニター上で提示する商品数や情報量を操作した実験（カンキツ類15種類あるいは5種類を提示する、イチコのパッケージに12属性あるいは6属性の情報を提示）を行い、商品選択時の視線軌跡を計測した。その結果、選択肢が多いと商品選択時間が長くなると同時に、商品選択時に感じる負担も大きくなっており、選択肢が多い状況では情報過負荷が発生している可能性があることが示唆された。一方、情報量が多くても商品選択時間や商品選択時に感じる負担は変わらず、情報過負荷は発生していないと考えられた。ただし提示される情報量が多いと、プライスカードやそこに書かれた品種情報を注視する時間が長くなることから、これらのより簡単に認識できる情報を注視することで、商品選択にかかる負担を軽減していると考えられた。
2）Ｗｅｂアンケートによる把握
20～60代の消費者へのアンケート調査（有効回答298）を行い、20～30代単身者の生鮮果物購買の特徴を把握した。若年単身者は他の年代の単身者に比べて「商品の中の表示が多すぎて混乱する」「どの店舗で買えばよいかを決めるのが難しい」と考える傾向があり、特に購買頻度が低い回答者でこの傾向が顕著であった。以上から、「情報過負荷」は若年層の果物消費の減少要因を検討する上で重要な視点の一つであること、また、カンキツ類など品種が多いものはあえて品揃えを控える、あるいは果物の特徴が簡単にわかる表示を工夫するなどにより果物購買時の負担軽減を進めることで、食費拡大の可能性があることが示唆された。
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