| 研究課題/領域番号 |
16K08018
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
村本 裕紀子 京都大学, ウイルス・再生医科学研究所, 特別研究員(RPD) (70436567)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | インフルエンザウイルス |
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| 研究実績の概要 |
近年、H5N1、H7N9ウイルスなど、様々なHA亜型のインフルエンザウイルスによる新型インフルエンザの発生が危ぶまれている。インフルエンザの治療には、ウイルス蛋白質NAの阻害薬が使用されているが、耐性ウイルスの出現が問題となる。抗体医薬品は、一つの抗体が一つの抗原を認識する特異性を利用した、副作用の少ない効果的な治療薬である。本研究では、抗体医薬品として全てのA型インフルエンザの治療に利用可能な、全てのA型ウイルスHA蛋白質を中和するユニバーサルな高親和性モノクローナル抗体の作出法を確立することを目的とする。HA機能の必須領域を抗体の標的とするため、耐性ウイルスの出現は少ないと予想され、インフルエンザの新たな治療法の開発につながる。さらに、本手法は他のウイルス性感染症の治療法の開発にも応用できると考えられる。
これまでに、HA蛋白質保存領域を認識する高親和性抗体をマウスに作らせるための免疫源を準備し、マウスに免疫し、そのマウスのリンパ球とミエローマ細胞とのフュージョンを行い、ハイブリドーマの作出を試みた。スクリーニング方法を工夫したところ、さまざまな抗インフルエンザウイルス抗体産生陽性ハイブリドーマを選別できるように修正できた。つまり、これまでに従来通りの免疫方法と新たな免疫方法によるモノクローナル抗体の作出方法を比較できている。今後は、さらにさまざまな免疫方法を試して比較することにより、治療用に利用可能な高親和性モノクローナル抗体の作出法を確立する計画である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、免疫方法を工夫した場合に作出できたモノクローナル抗体の親和性や認識するインフルエンザウイルスHA亜型、作出できたモノクローナル抗体の数などを比較することにより、治療用に利用できる高親和性な、かつ、全てのHA亜型のインフルエンザウイルスHA蛋白質を中和するユニバーサルなモノクローナル抗体を作出する方法を確立することを目的とする。まず、HA蛋白質保存領域を認識する高親和性抗体をマウスに作らせるための免疫源を準備し、マウスに免疫した。そのマウスの血清中の抗体価を調べたところ、非常に高いことがわかった。そのマウスのリンパ球とミエローマ細胞とのフュージョンを行い、ハイブリドーマの作出を試みた。最初のフュージョン時には、スクリーニングがうまく機能せず、抗体産生ハイブリドーマの選別に苦労した。そこでさまざまなスクリーニング方法を試したところ、さまざまな抗インフルエンザウイルス抗体産生陽性ハイブリドーマを選別できるように修正できた。つまり、免疫方法を工夫するだけでなく、スクリーニング方法も工夫する必要があることがわかった。以上により、これまでに数種類の方法を比較しながら、抗体の作出を進めていることから、本研究は順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでに、従来の方法および工夫した方法でのモノクローナル抗体の作出を進めてきた。従来の方法で数個のハイブリドーマをクローニングできた。現在、その性状を解析している。工夫したスクリーニング方法でも多数のハイブリドーマが選別されたため、現在、目的とする高親和性抗体を産生するハイブリドーマの選抜をさらに進めているところである。また、従来の方法および工夫した方法で作出できたモノクローナル抗体の性状解析を進めている。さらに現在も、別のより良いと予想される新たな免疫方法でマウスを免疫し、HA蛋白質保存領域を認識する高親和性抗体の作出を進めている。今後これらを進捗させ、培養細胞系におけるモノクローナル抗体のインフルエンザウイルスの中和活性、および動物感染モデルを用いた抗体の抗インフルエンザ治療効果を比較し、さらに親和性を測定比較した後に、さまざまな作出方法における目的の抗体作出数を明らかにする計画である。以上により新規の高親和性モノクローナル抗体の作出法の確立を目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
これまでに、モノクローナル抗体の作出方法の開発を進めてきたが、開発の初期段階で非常に多数のハイブリドーマが選別されたため、予定以上に計画が進んだ部分もあり、細胞培養などの物品費の使用が予定よりも少なかったと考えられる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
しかし現在も、さらにより良いと予想される新しい免疫方法やこれまでの改善した免疫方法でマウスを免疫し、高親和性抗体の作出を進めているため、さらに多くのハイブリドーマの培養およびスクリーニングが予定されており、さらなる物品の消費が見込まれる。今後、これらの物品費として、研究費を使用する計画である。
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