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2017 年度 実施状況報告書

骨格筋収縮依存的な分泌タンパク質による免疫機能制御機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K08077
研究機関東洋大学

研究代表者

根建 拓  東洋大学, 生命科学部, 教授 (50375200)

研究分担者 川口 英夫  東洋大学, 生命科学部, 教授 (50416921)
加藤 和則  東洋大学, 理工学部, 教授 (60233780)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワードマイオカイン / 運動 / 骨格筋
研究実績の概要

本研究計画では、骨格筋収縮依存的に分泌されるタンパク質(運動因子)の網羅的に同定、発現調節機構および生理作用を解明する。特に、運動依存的な免疫機能調節における運動因子の役割を明らかにし、その制御方法を探索することを目的とした。まず申請者らは、収縮可能な培養筋細胞系とサイトカインアレイ法を併用し、複数の新規マイオカインの同定に成功した。特に世界で2例目、3例目となる「運動によって分泌減少するマイオカイン」としてCXCL10およびCCL5を同定した。培養細胞系で得られた結果について動物実験を用いた確認を行った後、その分泌制御メカニズムを明らかにした。さらにCXCL10については運動依存的な減少の生理的意義についても解析を行い、この減少が運動依存的な血管新生促進に関与している可能性を見出した。本結果は、既に2報の論文として公表済である(Ishiuchi et al., Biosci Biotechnol Biochem. (2018) 82(1):97-105.; Ishiuchi et al., Cytokine. (2018) 108:17-23.)。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

1: 当初の計画以上に進展している

理由

既に運動によって制御される新規マイオカインを複数同定しており、さらにその産生制御機構および生理的役割の一端を解明、複数の学会および学術論文で成果公表も行ったことから、当初の計画以上に進展していると考えられる。

今後の研究の推進方策

既に同定に成功した新規マイオカインは、免疫系を調節する性質を持つことが分かっている。今後、運動によるこれら新規マイオカインの減少が、実際に免疫系の制御を行うために十分な変化かについて解析を進めていく。以上のアッセイ系確立はすでに終了しているため、本年度中に研究完了するための時間は十分に確保されていると考えらえる。さらに、新規マイオカインの探索も継続して進めていく。

次年度使用額が生じた理由

同定した新規マイオカインの遺伝子発現を確認する実験に関して、予定よりも安定したデータ取得が可能となったため残額が生じている。一方、本研究計画で新規マイオカインスクリーニングの探索のために用いた実験系が、予想以上に強力であることが分かったため、これをさらに進めていく予定としている。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件)

  • [雑誌論文] Skeletal muscle cell contraction reduces a novel myokine, chemokine (C-X-C motif) ligand 10 (CXCL10): potential roles in exercise-regulated angiogenesis.2018

    • 著者名/発表者名
      Ishiuchi Y, Sato H, Tsujimura K, Kawaguchi H, Matsuwaki T, Yamanouchi K, Nishihara M, Nedachi T.
    • 雑誌名

      Biosci Biotechnol Biochem.

      巻: 82 ページ: 97-105.

    • DOI

      10.1080/09168451.2017.1411778.

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Identification of CCL5/RANTES as a novel contraction-reducible myokine in mouse skeletal muscle.2018

    • 著者名/発表者名
      Ishiuchi Y, Sato H, Komatsu N, Kawaguchi H, Matsuwaki T, Yamanouchi K, Nishihara M, Nedachi T.
    • 雑誌名

      Cytokine.

      巻: 108 ページ: 17-23.

    • DOI

      10.1016/j.cyto.2018.03.012.

    • 査読あり

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公開日: 2018-12-17  

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