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2016 年度 実施状況報告書

DR6による末梢免疫細胞制御における分子メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K08570
研究機関旭川医科大学

研究代表者

藤倉 大輔  旭川医科大学, 医学部, 准教授 (70547794)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワードDeath Receptor 6 / DR6 / T細胞 / Syndecan / B細胞
研究実績の概要

本研究では、リンパ球の活性化に対して、抑制的な制御を担うと考えられているDeath receptor 6(DR6)が異常活性化T細胞に発現され、異常活性化T細胞を抑制することにより、疾患発症抑制に重要な機能を担う事を明らかにしつつ有る。さらに、DR6により誘導される細胞内シグナルの分子メカニズムと、その是正される作用点を明らかにし、どのようなメカニズムで異常活性 化T細胞が形成されるのか、そして、どうすればこれを制御できるのかを明らかにする。
本年度においては、ヒトの自己免疫疾患の一つである全身性エリテマトーデスとT細胞上におけるDR6の発現レベルとの相関を、上記疾患自然発症動物モデルを用いて明らかにした。さらに、ゲノムワイドなスクリーニング系を用いて、DR6に特異的に結合する因子としてSyndecan-1を同定し、さらに、Syndecan-1はDR6の機能的シグナル因子として働くことを見出した。また、上記疾患発症におけるSyndecan-1の発現と発症との相関を見出した。さらに、人為的にDR6シグナルを誘導することができる機能性抗体を作出し、上記抗体の投与により、疾患発症を抑制することができる可能性を見い出した。以上の研究成果をまとめ、国際学術雑誌に公表した。また、DR6シグナルの解析に供するin vitro解析用培養細胞株を数種作成、樹立した。平成29年3月より、旭川医科大学へ異動したため、研究環境の立ち上げに若干の進捗に遅れが生じることが想定される。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究実績の概要に記載した通り、DR6と自己免疫疾患との関与を見いだし、機能性抗体を作出し、さらに、DR6シグナルを人為的に操作することにより当該免疫疾患の治療効果を得られる可能性を見出し、上記の内容を国際学術雑誌にて公表したため、当初の計画より大幅に進展した。一方で、平成29年3月より旭川医科大学に異動したため、実験系の立ち上げのために計画の遂行に若干の遅れが生じた。

今後の研究の推進方策

概要に示した通り、研究環境の立ち上げのため、計画遂行において、今後若干の遅れが想定される。可能な限り早期にこれを解決し、速やかに、前年度に構築したin vitro実験を用いて詳細な解析を行う。

次年度使用額が生じた理由

経費削減努力による。また、H29年3月より旭川医科大学への異動に伴い、計画に若干の遅れが生じたため。

次年度使用額の使用計画

引き続き、計画の遂行に関わる物品費用等諸経費に用いる。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 2件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 2件)

  • [雑誌論文] Death receptor 6 contributes to autoimmunity in lupus-prone mice.2017

    • 著者名/発表者名
      Fujikura D, Ikesue M, Endo T, Chiba S, Higashi H and Uede T
    • 雑誌名

      Nature Communications

      巻: 8:13957 ページ: 1-11

    • DOI

      10.1038/ncomms13957.

    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著 / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] ANTXR-1 and -2 independent modulation of a cytotoxicity mediated by anthrax toxin in human cells.2016

    • 著者名/発表者名
      Fujikura D, Toyomane K, Kamiya K, Mutoh M, Mifune E, Ohnuma M and Higashi H
    • 雑誌名

      J Vet Med Sci.

      巻: 78(8) ページ: 1311-1317

    • DOI

      10.1292/jvms.15-0727.

    • 査読あり / 国際共著 / 謝辞記載あり

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公開日: 2018-01-16  

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