| 研究課題/領域番号 |
16K08896
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| 研究機関 | 兵庫医療大学 |
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研究代表者 |
常見 幸 兵庫医療大学, 共通教育センター, 准教授 (80425123)
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| 研究分担者 |
末廣 謙 兵庫医療大学, 共通教育センター, 教授 (50154430) [辞退]
紀平 知樹 兵庫医療大学, 共通教育センター, 教授 (70346154)
成瀬 均 兵庫医科大学, 医学部, 教授 (00208092)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | IPE（多職種連携教育） / TBL（チーム基盤型学習） / 多職種連携コンピテンシー |
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| 研究実績の概要 |
2016,2017年度と同様、2018年度も本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年（1年次、2年次、4年次）においてTBL (チーム基盤型学習)を導入した。どの学年においても、多職種連携のコンピテンシーを評価する自己評価尺度や独自項目、自由記載によるアンケート調査を行い、学年や学部による比較・分析などを行った。
1.1年次では「早期臨床体験実習」という科目において、病院実習の他、兵庫医療大学全学部（薬学部、看護学部、リハビリテーション学部（理学療法学科、作業療法学科））に同法人内の兵庫医科大学医学部を加えた1年次生全員で協同学習を行っており、4学部5学科混成の小人数グループでTBLを実施した。予習、予習確認試験（個人試験（IRAT）、チーム試験（TRAT））を行った後に事例シナリオを配布し、事例における問題解決についてグループ内で議論を行わせ、発表会にてグループで発表させた。
2.2年次では「チーム医療概論」という科目において、本学の3学部4学科混成の小人数グループでTBLを実施した。TBLの進行は1年次とほぼ同様に、予習、予習確認試験、グループ討議、発表会を実施した。
3.4年次では「チーム医療論演習」という科目において、兵庫医科大学医学部も含めた4学部5学科混成の小人数グループでTBL形式にて協同学習を実施した。予習、予習確認試験、臨床症例に対するグループ討議や発表会の他、現場の医療職者達が臨床のカンファレンスシーンを学生の前で再現する“模擬カンファレンス”などのプログラムも取り入れた。
アンケート調査・評価の結果、各学年とも概ねコンピテンシーを獲得できていた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
実施計画では、2018年度は学部混成の協同学習におけるアンケート調査は実施せず、2016,2017年度で行ったTBL導入による研究結果について、先行研究の結果との比較・分析を行い、PBLとTBLのコンピテンシー獲得に対する効果の比較検討や、その他の学習方法とその効果についての検討を行う予定としていた。
しかし、2018年度も、2016,2017年度と同様に学部混成の協同学習を行っているすべての学年（1年次、2年次、4年次）においてアンケート調査を実施した。これにより、学生の多職種連携コンピテンシー獲得状況の推移を確認できた。そのため、当初予定していたPBLとTBLのコンピテンシー獲得に対する効果の比較検討を行うまでには至らなかった。
なお、2018年9月に開催された日本教育工学会第34回全国大会にて、2017年度の1年生における学部混成の協同学習について発表を行った。また2018年度に本学で行ったこれらの学部混成の協同学習などのIPEの取り組みを、実践報告として論文に投稿中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2018年度も、本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年においてTBLの導入とアンケート調査・評価が実施できたため、次年度もすべての学年でのTBLの実施とアンケート調査・評価を実施する。これにより、学生の初年次から卒業年次にかけての経時的な変化が追えることとなるため、IPEの効果を検証し、今後のIPEの運営・展開を検討する一助とできる。
また、TBLで扱う事例シナリオの内容や難易度に関しては、次年度以降も引き続き多職種の教員（薬剤師、看護師、理学療法士、作業療法士、社会福祉士などの専門職者）と連携を取り、専門的立場からの意見を取り入れて作成する。これにより、より実際の医療現場に近く、また獲得を目指しているコンピテンシーを意識した内容にできるものと考える。
さらに、各職種の教員による、専門的立場からの講義やフィードバックも適宜取り入れ、他職種への理解や自職種の役割への理解を深められるよう努める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2018年度は、多職種連携に関する講師を本学へ招聘し、講演を行ってもらう予定であったが、学外で開催されている講演・研修等への参加を行ったため、本学への招聘はしていない。また、国際学会への参加を行わなかったため外国出張費を使用しなかった。これらの理由により未使用額が生じた。
2019年度は、研究代表者・研究分担者の学会参加のための旅費・参加費、回収したアンケート用紙からパソコンソフトへのデータ入力作業や資料整理のための補助員の雇用（人件費）、多職種連携のコンピテンシーやIPEについての関連図書・文献の購入、文具の購入、学会誌投稿料などの費用として、次年度使用額と2019年度分として請求した助成金を合わせて使用する予定である。
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