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宮城県の地域がん登録資料を用いて居住地の地理的剥奪指標により評価した社会経済的要因と診断時病期および予後との関連を検討した。
1993年から2010年の診断症例を対象とした地理的剥奪指標と診断時病期との関連の検討では、ロジスティック回帰分析を用いた多要因補正後も、地理的剥奪指標が大きい、すなわち社会的に不利な経済状況にある群において全部位および主要部位（胃、大腸、肺、女性乳房）の進行がんで診断される割合が上昇する傾向を認めた。
また、1993年から2005年の診断症例を対象とした予後との関連の検討では、全部位および主要部位の５年純生存率が剥奪度が大きい群で低下する傾向を認めた。
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