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2016年度～17年度 H市の住基台帳から無作為抽出した若者（19歳から39歳）1万人を対象に郵送による自記式調査を2015年11月から開始し2017年3月末時点で2次調査までが終了した。1次調査では1090、2次調査では787の回答を得た。
2018年度 データから、ひきこもりを再定義した。自宅ひきこもりを定義A、社会交流回避を定義Bとした。定義Aは0.5％、定義Bは1.7％であった。両群は対照群に比べ、K10の得点が有意に高く、自殺関連行動が有意に高かった。この結果を「ひきこもりの定義と有病率について」として、日本社会精神医学会（2019年2月）に発表した。
2019年度 データから、無業と自殺関連行動のついて解析した。無業はT1（1次調査）では19.3％、T2（2次調査）では、18.9％。自殺念慮を持つ者は9.9％、自殺の計画をした者は2.5％であった。T1、T2いずれでも仕事があったu0群は67.8％。T1では仕事が有ったがT2では仕事が無かったu2群は42人（3.9％）であった。
2020年度～21年度 中学1～高校3年の長期欠席歴は、共変量を調整したのちもT2（2次調査）における失業を予測した（OR=1.68、p=0.007）。この結果を、Long-term Absenteeism in School and Unemployment in Young Adulthood: A Longitudinal Study of Social Participation among Youths in Hamamatsuとして、The Journal of Child and Brain Developmentに発表した（2021年10月）。
2022年度 学校の長期欠席と若年成人の無職：浜松市における若者の社会参加の縦断研究を、聖隷社会福祉学会（2023年3月）に発表した。
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