| 研究課題/領域番号 |
16K09081
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 聖隷クリストファー大学 |
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研究代表者 |
大場 義貴 聖隷クリストファー大学, 社会福祉学部, 教授 (20440604)
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| 研究分担者 |
武井 教使 浜松医科大学, 子どものこころの発達研究センター, 教授 (80206937)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ひきこもり / 不登校 / 自殺 / 無業 / 神経発達症 / 精神疾患 / 心理社会的支援 / 社会疫学 |
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| 研究成果の概要 |
倫理的な問題やCOVID19の影響によりRCTを用いる研究は出来なかった。しかし以下の成果を得た①H市の住基台帳から無作為抽出した若者（19-39歳）1万人を対象に郵送による自記式調査を行い、1次1090、2次787の回答を得た。「定義A：自宅ひきこもり」と「定義B：社会交流回避」の2群に定義し、Aは0.5%、Bは1.7％であった。両群は対照群に比べ、K10の得点が有意に高く、自殺関連行動が有意に高かった。②中学1～高校3年の長期欠席歴は、共変量を調整した後も失業を予測した（OR=1.68、p=0.007）。
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| 自由記述の分野 |
小児発達学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
①ひきこもりにおいては、厚生労働省や内閣府が用いている定義とは異なる11項目で測定した。結果は、Leeらの2.3％(2013)，Wong らの1.9％(2015c)の数値と近く，妥当な推定値であることが示唆された。②中学から高校の不登校は、K10や1年前の無業を共変量として調整しても、無業に関連することが示唆された。
これらから、ひきこもりや無業、自殺等の問題はメンタルヘルスを主とする専門職だけではなく、教育、福祉、産業、司法等、広く社会と共有し、介入と予防について議論していく必要がある。
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